GMOメディア、paizaと連携し高校生のプログラミング教育と教務DXの支援を強化

2025年度大学入学共通テストへの「情報Ⅰ」追加を見据え、無償提供サービスを拡大

GMOインターネットグループ

 GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社(代表取締役社長:森 輝幸 以下、GMOメディア)は、paiza株式会社(代表取締役社長/CEO:片山良平 以下、paiza)と連携して、高校生のプログラミング教育や教員の教務DXへの支援を強化します。

 GMOメディアは、高校の学校DX支援を目的とした小テスト作成ツール「コエテコStudy byGMO」を、paizaは、動画と問題で学べる、就職・転職直結型オンラインプログラミング学習サービス「paizaラーニング 学校フリーパス」を提供しています。

 本連携により、まずは2024年9月を目途に、両社のサービス利用者に向け、プログラミング教育に関する最新情報の提供をメールマガジンやサービスサイトなどにおいて開始する予定です。                   今後は、キャンペーンやイベント実施や、新たなコンテンツの制作などを検討し、両社の強みを生かした高校生へのプログラミング教育支援と教員の教務DX強化を図ります。

【連携の背景】

 文部科学省の「学習指導要領」改定の一環として、2020年度から小学校、2021年度から中学校でのプログラミング学習が必修となりました。そして、高校の教育課程においても、2022年度よりプログラミングが学習内容となる科目「情報I」が必修となり、2025年度には大学入学共通テストにも追加されます。

 しかし、高校生へのプログラミング教育に対しては、専門知識を持つ教員の不足や、学習教材の準備など、教育現場では多くの課題を抱えているのが現状です(※1)。

 このような課題を解決すべく、これまでGMOメディアでは「コエテコStudy byGMO」を、paizaでは「paizaラーニング 学校フリーパス」をプログラミング教育を支援するサービスとして、各社が教育現場へ無償提供(※2)してきました。

 両社は今後、プログラミング教育の支援をさらに強化し、より多くの高校生が質の高い教育を受けられる環境づくりを目指し、今回の連携を決定いたしました。

(※1)みんなのコード:2022年度プログラミング教育・高校「情報Ⅰ」実態調査報告書

https://speakerdeck.com/codeforeveryone/programmingeducationreport2022 

(※2)「コエテコStudy byGMO」は、サービス改善のための実証実験への参加を条件に2025年3月31日まで無償提供しています

■連携内容

・両社のサービス利用者へ両社のプログラミング教育に関する最新情報を提供

・両社のサービス利用者へ向けたキャンペーンやイベントの検討

・両社サービスの強みを生かしたコンテンツ制作の検討

【今後の展望】

 GMOメディアとpaizaは、今後も協力体制を強化し、より多くの高校生がプログラミング教育の楽しさを実感できるサービス開発を進めることで、教務DXの促進やプログラミング教育に関する情報による、プログラミング教育の支援強化に繋がることを期待しています。また、大学入学共通テストへの「情報Ⅰ」追加を見据え、受験対策としても活用できるサービスの提供を目指します。

【「コエテコStudy byGMO」とは】
(URL:https://study.coeteco.jp/top

 「コエテコStudy byGMO」は、生成AIが、科目「情報I」の教科書内容に沿った問題を3,000問以上作問し、簡単に小テストを作成することができるツールです。この生成AIによる作問技術は、2024年5月に特許技術として出願しております。

 生徒は教員により作成された問題をCBT形式(※3)で解くことができ、解答した問題やその結果は、教員・生徒ともにオンラインでいつでも確認することができます。

(※3)CBTとは、Computer Based Testingの略で、コンピュータを使用した試験方法のことです。

■特徴

・教科書の目次やページから簡単に小テストの作成が可能

 - 教科書に沿った科目「情報I」の問題が3,000問以上収録されており、小テストを通じて手軽に授業の振り返りや、理解度チェックが可能。

・生徒の回答は自動採点されるので、すべての解答の確認が不要

- テスト終了後に、生徒も即座に結果の確認が可能。教員の採点にかかる時間も大幅に削減。

・分かりやすい解説

 - 生徒は、採点結果のページで各問題の解説を確認することができ、理解を深めることが可能。

・生徒やクラス別に成績の評価と蓄積が可能

- 教員は、各生徒の今までの結果推移や解答状況などを簡単に確認することができ、生徒の取り組みを成績評価に反映可能。

【「paizaラーニング 学校フリーパス」とは】
(URL:https://paiza.jp/works/lp/free_pass

 月額1,490円(税込)の「paizaラーニング」を小・中・高・大学・専門学校向けに無料で提供するサービスです。「paizaラーニング」は動画と問題で学べる、就職・転職直結型オンラインプログラミング学習サービスで、全260レッスン、2,100学習動画、4,500問の演習課題が利用できます。「学校フリーパス」ではそれらのコンテンツをすべて無料で利用できます。受講者は6段階で評価されるプログラミングスキル評価システム「paizaスキルチェック(※4)」を受け、その結果をもとに自身のスキルにあった学習をすることができます。2019年8月の提供開始以来、高校、大学、専門学校を中心に全国の学校で利用されており、2023年度は申し込み学校数が574校、クーポン発行数が12万人を突破しました。

【GMOメディアについて】(URL:https://www.gmo.media/

 GMOメディアは、創業以来インターネット上で自社開発・自社運営のサービス群であるメディア事業を中心に展開しています。現在はプログラミング教育ポータル「コエテコ byGMO」と美容医療の情報に特化した「キレイパス byGMO」の2事業を投資育成し、それぞれプログラミング教室や医療機関のDXを支援するサービスも展開しています。さらに「ポイ活」などポイントインセンティブに感度の高いユーザーを起点としたECメディアの運営も行っています。

 

【paizaについて】(URL:https://www.paiza.co.jp

 paizaはITエンジニア向け転職・就職・学習プラットフォームです。オンラインでプログラミングテスト「paizaスキルチェック(※4)」を受験してスキルを証明し、それを使って転職・就職する独自のサービスで、2024年7月現在、paizaの登録者数は約75万人。4,400社を超える企業が採用に利用しています。「paizaスキルチェック」の総受験回数は2,760万回(2024年7月現在)に達しています。

 「世界を変えるのは、異能だ。」と考えるpaizaでは、「異能をのばせ。」をコンセプトに「人と企業に絶え間ない成長を促す唯一無二のプラットフォーム」作りを行っています。今後ともこのプラットフォームを通じて、IT人材を採用する企業、IT人材を育成する教育機関、IT人材として活躍する・活躍を目指す個人に役立つサービスの提供を行ってまいります。

(※4)「paizaスキルチェック」

paizaが特許を取得したプログラミングスキル評価システム(特許番号 第5649148号)。オンライン上で実際にコーディングテストを行い、受験者のプログラミングスキルを6段階(S~Eのpaizaランクを付与)で客観的に可視化する

以上

【本件に関するお問い合わせ先】

●GMOメディア株式会社

 事業開発本部 教育サービス事業部

 TEL:03-5456-2626 

 E-mail:coeteco-support@gmo.media

【GMOメディア株式会社】(URL:https://www.gmo.media/

 会社名  GMOメディア株式会社 (東証グロース市場 証券コード:6180)

 所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー

 代表者  代表取締役社長 森 輝幸

 事業内容 ■メディア事業  

      ■ソリューション事業

 資本金  7億6,197万円 

【GMOインターネットグループ株式会社】(URL:https://www.gmo.jp/

 会社名  GMOインターネットグループ株式会社 (東証プライム市場 証券コード:9449)

 所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー

 代表者  代表取締役グループ代表 熊谷 正寿

 事業内容 ■インターネットインフラ事業

      ■インターネット広告・メディア事業

      ■インターネット金融事業

      ■暗号資産事業

 資本金  50億円

  

※記載されている会社名・製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。

 Copyright (C) 2024    GMO Media, Inc. All Rights Reserved.

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会社概要

GMOインターネットグループ

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URL
http://www.gmo.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー
電話番号
03-5456-2555
代表者名
熊谷正寿
上場
東証プライム
資本金
50億円
設立
1991年05月