【LINEリサーチ】新型肺炎、時差勤務や在宅勤務による対策実施は5%以下にとどまる　前回調査と比較してマスクやアルコール消毒用品の入手で困っている人の割合が増加

LINEリサーチ 新型コロナウイルスに関する調査（第2回）を実施

LINE株式会社では、同社が保有する約506万人の国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤とした、スマートフォン専用のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」を運営しております。このたびLINEリサーチでは、2月5日に実施した新型肺炎（新型コロナウイルス）に関する調査に引き続き、状況が変化する中で、現状困っていることや欲しい情報などに関して2回目の調査（2020年2月19日実施）を実施しましたので、その結果をお知らせいたします。

※調査結果の詳細はLINEリサーチの公式ブログでご覧いただけます：
https://www.linebiz.com/jp/column/research/corona-virus2/

■生活の中で困っていること、「マスクが手に入らない」が前回調査より6ポイント上昇
生活の中で困っていることについては、２週間前に調査した前回結果（ https://www.linebiz.com/jp/column/research/corona-virus/ ）と比較して「マスクが手に入らない」が6ポイント上昇し、49％。
また「手指のアルコール消毒用品が手に入らない」も8ポイント上昇し20％となっています。

新型肺炎について、流行していることを受け入れる態勢になりつつあり、現在は、その対策として必要な物品が足りないことで困っているという状況がうかがえます。
また、時期的に「花粉症の季節が来た」も大きく上昇しており、マスク不足もここにも影響してきそうです。

■新型肺炎の認知は99％と変化なし
新型肺炎に関する認知は前回調査と変わらず99％。
「新型肺炎について知っていること」について具体的に聴取したところ、新型肺炎の様々な特徴が認知されていました。
日ごろの報道などから、多くの方が情報を入手していることがうかがえます。

情報を積極的に入手している人が多い中、新型肺炎の情報を見聞きする先は「テレビ」が82％とメインとなっています。
次いで、「ニュースサイトやネットの記事」が64％となっています。

■職場の対応は「消毒用品の常備」や「マスク着用」などが約20％。在宅や時差勤務は5％以下
国内での感染がやや広まりつつある中、職場の対応について、会社員および公務員（自営業／パートアルバイトを除く）に聴取しました。

今回2月19日に実施した調査の時点では、「手指のアルコール消毒用品が常備」が26％。「マスクの着用の義務／推奨」が23％です。「イベントや集会の中止」という職場も14％となっています。
「時差通勤の推奨」や「在宅勤務の許可／推奨」はいづれも5％という結果になっておりますが、2月25日発表された政府の基本方針から、テレワークや時差出勤の推進等が含まれているため、今後取り入れが進む職場も増えてくる可能性は考えられます。

■「流行が落ち着きそうな時期」が最も知りたい情報。「症状が出たら何をすればいいか」は前回調査より9ポイント減
どういった情報が欲しいかについては、前回調査（）でも実施しました。
結果を比較すると「流行が落ち着きそうな時期」が上昇。逆に「症状が出た場合の対応」は9ポイント、「予防の仕方」8ポイントと下がり、中でも「感染者の情報」17ポイントと大きく下がっています。
日ごろの報道やニュースにより、定期的な情報収集や情報の浸透がなされていることがうかがえます。

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【調査概要】
調査手法：LINEリサーチ（LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査）
調査対象：日本全国の15歳～69歳の男女
実施時期：①2020年2月5日実施 ②2020年2月19日実施
回答者数：①5,233名 ②5,024名
※LINEユーザーの性年代構成比にあわせてウェイトバック
※各回フレッシュサンプルで実施
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LINEリサーチでは、今後も国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤に、新型肺炎に関する調査を定期的に実施してまいります。