「兼業・副業に関する動向調査 2021」データ集を解説 友人との会話やSNSをきっかけに兼業・副業を検討する人が増加副業の仕事選びでは「同僚との関係性」や「理念共感」を重視する傾向強まる

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）が提供するサービス『サンカク』では、正社員採用はもちろん、副業という新しい働き方も推進し、企業の事業成長に本当に必要な人材獲得を支援しています。例えば、人材不足にお悩みの地方企業に対して、副業による新しい働き方の定着や、リモートワークによる地方創生の推進など、既存の手法では採用が難しい人材に対して今までにない切り口の人材獲得活動を支援しています。
一方で、新型コロナウイルス感染症の影響も受け、働く個人の中にも今後のキャリアや働き方について“もやもや”を感じる方が増えてきたのではないでしょうか？ 『サンカク』ではそんなビジネスパーソンに対し、「一歩踏み出すきっかけをつくり、自分では気付かないキャリアの可能性を発見するなど、自分にフィットした働き方を見つける」、そんな場を提供しています。
『サンカク』から「未来の人材獲得」や「未来の働き方」、「未来のキャリア」についてお届けするプレスレターが『ミラキャリ通信』です。

■ 『サンカク』の現場から - Report from Sankak -
リクルートでは、2022年7月、「兼業・副業に関する動向調査2021」データ集（以下データ集）を公開しました。（https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20220720_hr_02.pdf）調査時点（2022年1月）で、兼業・副業を実施中の人は9.4％。これまで兼業・副業の経験はないものの「今後、実施したい」と考えている人は40.9％。「過去に兼業・副業経験があり今後実施意向あり」（5.6％）も合わせると、兼業・副業の実施意向がある人は過半数に達しています。特に20代～30代の若手層で実施率・実施意向が高い傾向にあります(データ集P7)。
この数値は、2021年1月調査の結果からほとんど変わっていません。ところが、始めるきっかけや目的、仕事選びの基準、実感している効果などについては、この1年で変化が見られます。個人・企業の双方について、兼業・副業の最新傾向をお伝えします。

■会社からの制度説明、アドバイスがきっかけに
下のグラフは、「兼業・副業実施中の人」および「過去に兼業・副業の実施経験があり、今後実施意向（再開予定）がある人」を対象に聞いた「兼業・副業実施のきっかけ」です。2020年と2021年の調査結果を比較しています。
最も割合が高いきっかけは、2020年と同じ「すでに兼業・副業をしている人が身近にいた」（30.8％）。そして、2020年から大きく上昇したのが「会社から兼業・副業制度の説明があった」（16.5％→22.5％）です。同時に、「会社から兼業・副業のやり方等のアドバイスがあった」（14.8％→18.5％）という回答も伸びています。

実際、企業側でも兼業・副業の制度が充実しつつある状況がデータに表れています。本調査は企業の人事担当者も対象に行っており、兼業・副業を認める人事制度の有無を聞いたところ、「制度がある」と回答したのは50.5％と、過半数に達しました。「制度がない」と回答した人事担当者も、うち3割強が「導入を検討している」と、積極的な姿勢を見せています。

詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20221011_hr_01.pdf

調査概要
調査方法：インターネット調査
調査対象：企業に勤める正社員の方
有効回答数：企業人事担当者1648名　個人2072名
調査実施期間：2022 年1月14 日～ 2022 年1 月17日
調査機関：インターネット調査会社


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