【人事・教育担当者対象】社員が辞める理由を可視化!経営・現場を巻き込み離職対策を立案するための「エンプロイジャーニー」作成体験セミナー

エンプロイージャーニーとは/エンプロイージャーニーマップ作成のポイント/離職対策を考えるときの3つの視点などをご紹介

TAC株式会社

同業の方、個人の方のご参加はご遠慮いただいております。

公認会計士や税理士など、多くの国家資格や検定試験の受験指導などの教育事業を展開しているTAC株式会社(東京都千代田区、代表取締役:多田敏男)は、法人向け人材教育部門から、人事・教育担当者に向け、社員が辞める理由を可視化し、経営・現場を巻き込み離職対策を立案するための「エンプロイジャーニー」について解説するセミナーを2024年7月2日(火)に実施します。

離職対策はいまや多くの企業にとって大きな経営課題です。この課題に、経営陣・人事・現場が一体となって取り組むための考え方をご紹介します。

経営陣や人事が『離職対策』や『リテンション』の重要性を伝えても、現場には重要性が理解されなかったり、非協力的だったり、離職対策がうまく進まないことはありませんか?

経営陣や人事が頑張っても、一緒に働く時間の長い現場の協力なしには離職対策は成功しません。

また、逆に現場レベルで離職対策に様々な工夫をしているのに、その情報が人事や経営陣には上がってこないため、効果的な施策を他部署に展開できていないケースもあります。

離職対策はいまや多くの企業にとって大きな経営課題です。この課題に取り組むには、経営陣、人事、現場が一体となって取り組む必要がありますが、離職の現状や実態については年齢、役職、部署によって認識が異なる組織が多くあります。そういった認識の齟齬を解消し、経営・人事・現場の三位一体で離職対策を実現するスタートラインに立てるのがエンプロイージャーニーワークショップの特徴です。

今回のオンラインセミナーでは、エンプロイージャーニーの解説や、ブレイクアウトルームを利用したワークショップでエンプロイージャーニーの一部を体験いただきながら、若手の離職理由の現実や対策の考え方を学んでいただけます。

※セミナー当日は、ブレイクアウトルームを利用したワークショップがございます。ワークショップのタイミングでは、「カメラ・マイクON」でのご参加をお願いいたします。

セミナー概要

開催日:7月2日(火)
時 間:14:00~16:00
視聴方法:zoom(ミーティング形式)
参加料:無料(要予約)
申込締切:2024年7月2日(火)開始前まで
詳細・申込URLhttps://www.tac.biz/seminar/240702/

プログラム

(0) イントロダクション
(1) エンプロイージャーニーとは
(2) ペルソナの重要性とポイント
(3) ジャーニーマップ作成:感情を描く(ブレイクアウト)
(4) ジャーニーマップ作成時の注意点
(5) 帰属意識のスコア入力とグラフ化(ブレイクアウト)
(6) 離職対策を考えるときの3つの視点
(7) ワークショップの振返り・感想共有(ブレイクアウト)
(8) エンプロイージャーニーワークショップのご紹介
(9) 質疑応答

※プログラムの内容は変更になる場合があります。

※セミナー当日は、ブレイクアウトルームを利用したワークショップがございます。ワークショップのタイミングでは、「カメラ・マイクON」でのご参加をお願いいたします。

講師プロフィール

井上 洋市朗(いのうえ よういちろう)講師
株式会社カイラボ代表取締役

●プロフィール

大学卒業後、(株)日本能率協会コンサルティングにて企業の業務効率化などに従事。ストレスが原因で入社2年で退職。
2011年に社会人教育のベンチャー企業でマネージャーを務める。
2012年株式会社カイラボを設立。新卒入社後3年以内で辞めた若者100人インタビューをおこない、その内容をまとめた「早期離職白書」を発行。
現在は多くの企業の若手社員定着率向上支援を行うほか、講演、管理職・OJT担当者向け研修、採用コンサルティングなどを行っている。


会社概要

会社名:TAC株式会社
代表者:代表取締役社長 多田 敏男
設 立:1980年12月
事業内容:個人教育事業、法人研修事業、出版事業、人材事業
本 社:〒101-8383 東京都千代田区神田三崎町3-2-18
法人向け人材教育サービス紹介サイト:https://www.tac.biz/

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資格・留学・語学
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会社概要

TAC株式会社

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URL
https://www.tac-school.co.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都千代田区神田三崎町3-2-18 TAC本社ビル
電話番号
-
代表者名
多田敏男
上場
東証スタンダード
資本金
9億4020万円
設立
1980年12月