【2,394社の回答から読み解く】2022年3月卒業予定者「採用動向調査レポート」リリース！

採用活動の状況からインターンシップ、外国人留学生や既卒・第二新卒採用まで、多岐にわたる調査を行い分析しております。

株式会社学情（本社：東京都中央区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、企業の2022年卒学生に対する採用計画・傾向を明らかにするため、「2022年3月卒業予定者 採用動向調査アンケート」を全国の企業および団体を対象に実施しました。その回答を集計し「採用動向調査レポート」として発表いたしましたのでお知らせいたします。

 

▽調査の全データは以下URLよりダウンロードください。
https://service.gakujo.ne.jp/report
 

▼採用予定数は「前年並」が57.8%。「増やす」と「減らす」は拮抗。
採用予定数は「前年並」が57.8%と、コロナ禍ではありつつも、前年の採用数をキープする意向の企業が半数を超える。前年度調査と比較すると、「増やす」がポイントを下げ、「減らす」がポイントを上げた。その結果「増やす」は11.8%、「減らす」は11.2%と拮抗している。
 

▼採用基準は厳しくなる傾向。
採用基準を変えない企業が71.8%と大半を占める一方、「厳しくする」＋「やや厳しくする」は前年比11.0ポイント増の27.1%であり、厳選採用化が進みそうだ。

▽調査の全データは以下URLよりダウンロードください。
https://service.gakujo.ne.jp/report

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2022年3月卒業予定者
 採用動向調査レポート
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【調査トピックス】
□採用予定数は「前年並」が57.8%。「増やす」と「減らす」は拮抗。
□採用予定数の前年からの伸び率は▲3.8%と10年ぶりに減少に転じる。
　最も減少率が大きいのは“非上場・製造”で▲8.8%。
□企業セミナーの開始時期は3月が35.4%で最多だが前年比3.3ポイント減少。
　12月以前が31.3%と大きく上昇。
□面接などの選考開始のピークは前年同様3月で、41.3%。前年よりも僅かに早まる傾向。
□面接の対面とオンラインの実施比率は「対面：オンライン＝10：0」（対面のみ）が25.1%で最多。
　「対面：オンライン＝5：5」が22.2%でそれに次ぐ。
□内々定出しの開始時期は4月が24.6%で最多だが、前年比4.8ポイント減。
　早める企業と遅らせる企業に分かれる。
□内定辞退対策は「懇親会（対面）」が49.1%で最多だが、前年比29.9ポイント減。
□インターンシップの実施形式は、
　対面のみ＝37.8%、オンラインのみ＝25.9%、対面とオンラインの併用＝36.3%。
□インターンシップの受け入れ日数について、オンライン形式の最多は「半日以下」で61.7%。
　対面形式の最多は「1日」で49.1%。

【調査概要】
対象：全国の企業および団体
調査期間：2021年1月5日～ 1月31日
有効回答数：2,394件
調査方法：企業および団体にWEBアンケートを実施
属性内訳：上場・製造：147社　上場・非製造：218社　非上場・製造：513社　非上場・非製造：1,516社

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■「あさがくナビ（朝日学情ナビ）」とは
会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の新卒採用サイト。朝日新聞社とともにコンテンツを提供し、「あさがくナビ2022　グランドサイト」は、2021年3月１日時点で11,530件を掲載しています。新卒学生の3割が3年以内に離職するともいわれるなか、「あさがくナビ」は「スカウト」と「職種別掲載」で企業にマッチする優秀人材の採用を促進するサイトとして構成しています。テレワークの普及・定着で注目が高まる“ジョブ型採用”を可能にする、職種別掲載機能を実装するなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。また、朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi

■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。17年前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数150万名の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会／日本就職情報出版懇話会　代表幹事会社］
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