博報堂生活総合研究所、生活者が選ぶ“2021年 ヒット予想”＆“2020年 ヒット実感”ランキングを発表

“2023年 ヒット予想” 生活者が選んだのは､ポストコロナ生活を楽しむための手頃で身近な商品･サービス キーワードは【攻めの安近短】 1位｢国内旅行｣　2位｢有料動画配信サービス｣　3位｢フードロス削減｣

博報堂生活総合研究所は､このたび､生活者が選ぶ“2023年 ヒット予想”をまとめました｡
今年､世の中で注目されたと思われる商品やサービス､コンテンツなどを生活者に提示し､｢2023年以降､ヒットしそう/話題になりそう｣と思うかを調査。本レポートは､｢そう思う｣｢ややそう思う｣という予想の強弱を反映するよう結果をポイント化したランキングと､ヒット予想の理由を分析しまとめたものです｡

“2023年 ヒット予想” のキーワードは【攻めの安近短】です｡
新型コロナウイルス感染拡大は2022年も継続し､流行と沈静が現在第7波まで繰り返されてきましたが､9月以後は感染者数も減少傾向にあります。感染再拡大の懸念は消えないものの､インバウンドの解禁や国内の観光支援策も話題になり､生活者はいよいよコロナ禍の収束と新しい生活への期待を高めています。
物価高騰という新たな生活課題も浮上しているものの､調査結果からは生活者が生活を守りつつ､楽しみ攻める意識も併せ持っていることがみえてきます。ヒット予想の上位をみると､まずは｢安 (安価や安心)｣｢近 (近場､身近にあるもの)｣｢短 (短時間･手軽に情報や成果を得やすいもの)｣から､自ら関わり､試し､体験していきたいという積極的な姿勢や思いがうかがえます。本リリースでは､【攻めの安近短】を4分野からご紹介していきます。

なお､“2022年 ヒット実感”(今年ヒットした/話題になったと思うもの)についても調査しています。
1位は｢睡眠の質を高める乳酸菌飲料｣｡ 2位は｢有料動画配信サービス｣､3位は｢ショート動画｣､4位は｢黙食｣などとなっています。コロナ禍の生活をサポートするサービスや行動が目立つなか､ヒットした映画､アニメなどのコンテンツもランクインしています。

＜ランキング分析による【攻めの安近短】の4分野＞
■攻めの｢安 (安価)｣
昨今の物価高騰を受け､節約したいとの理由で｢フードロス削減｣(3位)､｢節電グッズ｣(5位)を挙げる人が多くみられました。単に安くするだけでなく､同時に社会問題解決にも目配りができるという点で､攻めの｢安(安価)｣という姿勢が感じられます。
｢EV(電気自動車)｣(9位)も環境への配慮だけでなく､ガソリン価格の高騰の影響や､低価格化による普及への期待がみられます。｢300円以上の商品も豊富な100円ショップ｣(10位)には､物価高騰のなかで､低価格･高品質な商品への評価と期待を感じているようです。

■攻めの｢安 (安心)｣
｢オンライン診療｣(4位)は便利でまだまだ広がるとの期待があります。
｢若年層の投資教育｣(11位)､｢認知症保険｣(28位)は人生100年時代への備えとして､ ｢アプリ婚｣(28位)は出会いの機会や相性への不安を回避する手段として､新しい安心のよりどころを模索する姿勢といえます。
｢サービスロボット｣(12位)､｢男性も日傘｣(16位)､｢空調服｣(18位)も､人手不足や気候､美容への不安に対し､新しい対処や習慣による攻めの姿勢としてとらえられます。

■攻めの｢近 (近場､身近)｣
1位は｢国内旅行｣。｢ジブリパーク｣(12位)､｢ディズニーシー･ファンタジースプリングス｣(18位)､ ｢ウォーキング･アプリ｣(17位)など､“まず近場から”の積極的な行動を感じさせる項目が上位に入りました。
｢有料動画配信サービス｣(2位)､｢eスポーツ｣(5位)､｢メタバース｣(15位)も､近い＝自宅や手元で楽しめるデジタル/ネット領域の項目です。

■攻めの｢短 (短時間､手軽)｣
動画大手の参入もあり｢ショート動画｣(8位)への期待が高まっています。｢倍速視聴｣(28位)､｢TVer｣(18位)など時間効率を高める項目も上位に。｢バラエティ自販機/無人販売所｣(23位)､｢冷凍食品専門店｣(26位)､｢カプセル･トイ｣(28位)など､手軽に驚きや美味しさを味わえる商品･サービスも上位に入りました。いずれも従来の生活スタイルを変えるような攻めの｢短｣に生活者が注目しているようです。
 

◇調査概要 新聞･雑誌･Webなどから､今年､生活者が関心を示した､世の中で注目されたと思われる商品やサービス､ コンテンツ､出来事などを収集し､うち80項目について調査 調査地域：首都圏､京阪神圏 調査手法：インターネット調査 調査対象：15～69歳の男女 1,008人(有効回収数) 調査時期：2022年9月20日(火)～26日(月) 企画分析：博報堂生活総合研究所 実査集計：株式会社 H.M.マーケティングリサーチ

▼調査レポートは、下記博報堂ニュースリリースページよりご覧ください
https://www.hakuhodo.co.jp/news/newsrelease/100405/