SmartNews、子どもたちの夏休みが明けることを受けて、特集ブロック『夏休みが明ける　～見逃さないで、子どものSOS～』を開設

不登校、いじめ、貧困など子どもを取り巻く社会課題や、その解決を目指す取り組みを伝える記事を集約してお届け

スマートニュース株式会社（東京都渋谷区、代表取締役：鈴木健）は、子どもたちの夏休みが明けることを受けて、より多くの大人の方々に子どものSOSに目を向け、寄り添うことのきっかけを作るべく、ニュースアプリ「SmartNews」の国内チャンネルにて、特集ブロック『夏休みが明ける　～見逃さないで、子どものSOS～』を開設しました。

• コロナ禍を経てより複雑性を増す、子どもたちの生きづらさ

令和4年に文部科学省が発表した「児童生徒の自殺対策について」によると、18歳以下の自殺は、長期休業明けの時期に増加する傾向があることが明らかになっています。その要因は、「学業不振」や「進路の悩み」、「親子関係の不和」や「学友との不和」など多岐に渡ります。多くの学校が夏休みあけとなる9月1日。今年はコロナ禍を経て、初めての夏休み明けとなりますが、子どもたちの周りにいる大人の方々は、どのようにして子どもたちのSOSに気付き、手を差し伸べればよいのでしょうか。スマートニュースは、その答えの一助となるよう、8月28日から「SmartNews」内の「国内ニュース」チャンネルに、特集ブロック『夏休みが明ける 〜見逃さないで、子どものSOS〜』を設置しています。

（※）https://www.mhlw.go.jp/content/12201000/000900898.pdf

• 特集ブロック「夏休みが明ける ～見逃さないで、子どものSOS～」について

特集ブロック「夏休みが明ける ～見逃さないで、子どものSOS～」では、テレビ、全国紙、通信社、地方紙などが報じる、不登校、いじめ、貧困など、子どもを取り巻く社会課題や、その解決を目指すNPOや行政の取り組みを伝える記事を集約してお届けしています。また周りの大人の方々へ、生きづらさを抱える子どもに寄り添うことの手助けとなるよう、公的機関やNPOなどの電話・SNS相談窓口を集約した厚生労働省のウェブページ「まもろうよ こころ」のリンクを常置し、必要な情報へ素早くアクセスいただけるようにします。昨年に引き続き、今年も特集ブロックを設置することで、子どもの周りの大人の方々が、子どもたちの悩みに寄り添い、耳を傾けるきっかけを作りたいと考えています。

• 精神科医がコメント「落差のある変化に、心配を募らせる子どももいる」

昨今の子どもたちが置かれている状況について、現在23の企業で産業医を務める他、クリニックで若い世代のカウンセリングを行う精神科医の尾林誉史医師（VISION PARTNER メンタルクリニック四谷 院長）は、次のようにコメントしています。

尾林誉史医師：

コロナ禍を経て、子どもたちの夏休み中・夏休み明けの傾向

「 コロナ禍の昨年までと今年では、夏休みの過ごし方も大きく様変わりしました。しかし、社会情勢を踏まえて行動や生活様式を柔軟に変えていける大人と同様に、それをそのまま子どもたちにも期待することは難しいことでしょう。コロナ禍を明けての初めての夏休みを経て、大人が想像するような、活発で明るい子どもの新学期活動を期待することには、十分な慎重さが求められるように思います 」

人生経験が豊富な大人と比べ、子どもは変化に対して不安を感じやすい

「 大人は経験が豊富な分、変化する状況に対応できる柔軟性を持っていますが、子どもは未知に対して興味も不安も抱くものです。興味からの連続的な変化には、子供らしい指数関数的な変化を見せることでしょう。しかし、コロナ禍で強いられた不自由な環境からの解放など、不安からの落差のある変化には、心配を募らせる子どもも少なからずいることでしょう 」

子どものSOSに気付いたとき、周囲の大人がとるべき行動とは

「 大人が『良き体験』として得ているものを子どもに伝える時、子どもは、大人が期待するような好ましい反応を示さないかもしれません。しかしそれは、経験値の浅さ、コロナ禍で強いられた不自由さ、急に開かれた世界への戸惑いが相俟っての、必然的なものかもしれません。新しい世界は希望に満ち、可能性に溢れていることを丁寧に伝えつつ、その傍には、大人がしっかりと付いていることを教えてあげてください 」

スマートニュースは、今後も公共性を担う使命を自覚し、日々の生活に寄り添う公益性の高い良質な情報を、より多くの方へ分かりやすく届けていきます。

• 尾林誉史医師 プロフィール

VISION PARTNERメンタルクリニック四谷 院長 ／ 精神科医・産業医・公認心理師

東京大学理学部化学科卒業後、(株)リクルートに入社。退職後、弘前大学医学部医学科に学士編入し、東京都立松沢病院にて臨床初期研修修了後、東京大学医学部附属病院精神神経科に所属。現在、VISION PARTNERメンタルクリニック四谷の院長を務めながら、23社の企業にて産業医およびカウンセリング業務を担当。メディアでも精力的に発信を行なっている。著書に「元サラリーマンの精神科医が教える 働く人のためのメンタルヘルス術」（あさ出版）、共著に「企業はメンタルヘルスとどう向き合うか―経営戦略としての産業医」(祥伝社新書)などがある。

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※：ICT総研 2021年モバイルニュースアプリ市場動向調査より「掲載媒体数3,000媒体」

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