アイエスエフネットの研修サービスを西鉄情報システム株式会社様が採用
~若手から中堅社員のヒューマンスキルを育成~
株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区/代表取締役:渡邉幸義、以下アイエスエフネット)はこのほど、エンジニア向けヒューマンスキル研修サービスの契約を西鉄情報システム株式会社様(本社:福岡県福岡市博多区、代表取締役社長:是木信幸、以下西鉄情報システム)と締結し、12月より研修を開始したことをお知らせいたします。
今回、当社が西鉄情報システム様で行うエンジニア向けヒューマンスキル研修サービスの契約締結は初となります。
◆エンジニア向けヒューマンスキル研修サービス導入の背景
アイエスエフネットのエンジニア向けヒューマンスキル研修では、業務に慣れてきた若手から中堅エンジニアが業務中の危険を予測する意識を再度向上させ、事故やトラブルの発生を回避し、防ぐためのエンジニアの心構えを学ぶことができます。
西鉄情報システム様で行う研修は、西鉄情報システム様と連携し、アイエスエフネットがエンジニアの育成で培った事例を踏まえて作成しており、エンジニアが業務中に起こりうるトラブルを具体的に考えることができます。そのため、トラブルを起こしてはならないIT業務への向き合い方を考えるきっかけになります。
アイエスエフネットは、エンジニア向けヒューマンスキル研修により、西鉄情報システム様のエンジニアが業務に向き合う姿勢や心構えを学ぶことで、業務の効率化にもつながると考えています。
◆西鉄情報システム様のコメント
今回、アイエスエフネットのエンジニア向けヒューマンスキル研修を採用させていただいたのは、弊社(西鉄情報システム様)の要望に対しアイエスエフネットが柔軟に対応していただける体制をとっていただいたことです。アイエスエフネットのエンジニア向けヒューマンスキル研修で危険予知を受講する事により、各自の潜在的な思考の中にある障害につながる癖に気づいてもらい、少しでも障害が減るきっかけになることを期待しています。
◆エンジニア向けヒューマンスキル研修サービスとは
エンジニア向けヒューマンスキル研修は、社内でのエンジニア向けの教育や研修に不安を抱えている企業に対して、アイエスエフネットが創業以来の25年間に培ったIT技術のノウハウを生かし、提供する研修サービスです。
アイエスエフネットは、エンジニアが業務中に危険の兆候に気づくことでITトラブルを回避することができると考えています。そのためエンジニア向けヒューマンスキル研修では、業務に慣れたエンジニアがトラブルを予測する意識を向上させ、事故やトラブルの発生を回避し、防ぐためのエンジニアの心構えを学ぶことができます。
エンジニア向けヒューマンスキル研修は、危険予知のトレーニングや、ヒューマンエラーの予防法、職場環境づくりの研修など、企業に合った研修をご提案します。
今後、企業のお悩みや不安を解消できるような研修サービスの提供に向け、研修内容の検討や改善に努めてまいります。
料金:
中堅・管理職向け
90分 150,000円(税込)~
受講人数 20名まで
※12月19日発表時点参考価格です
研修の概要:
・危険予知のトレーニング
・ヒューマンエラーの予防法
・職場環境づくりの研修 など
※研修内容は、対応可能な範囲で、お客様のご要望にお応えします
◆研修サービスに関するお問い合わせ
研修サービスに関するお問い合わせはこちらから
◆株式会社アイエスエフネット概要
アイエスエフネットは、クラウド、サーバー、ネットワークセキュリティを中心にソリューションを提供するITインフラ企業です。約2,000名のエンジニアが在籍し、日本全国15カ所の拠点に加え、中国、韓国、シンガポールにも拠点を展開。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。
アイエスエフネットHP:https://www.isfnet.co.jp/isfnet/
◆西鉄情報システム株式会社概要
社名:西鉄情報システム株式会社(Nishitetsu Information System Co.,Ltd)
代表取:代表取締役社長 是木 信幸
本社:福岡県福岡市博多区千代4丁目1−33 西鉄千代県庁口ビル
創立:1983年3月
業務概要:
システムコンサルティング
システムインテグレーション
システム開発・運用・販売
パッケージソフト開発・販売
データエントリー
データセンターサービス
オフィス関連商品発売
西鉄情報システム株式会社HP:https://www.nishitetsu.ne.jp/nis/
当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス・製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
また、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の商標、または登録商標であり商標権者に帰属するものです。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像