ポーラ、ACAPが推進する消費者教育に協力 大東文化大学経済学部のキャリア特別講座にて5月25日に講義を実施

株式会社ポーラ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：及川美紀）は、ACAP（公益社団法人  消費者関連専門家会議）の活動に協力し、本年5月25日に大東文化大学経済学部のキャリア特別講座にて講義を実施します。
ポーラが消費者教育における講義を行うのは今年で4回目となり、ポーラのサステナビリティ推進やダイバーシティの取り組み、地域共創、お客さまからいただいた声を製品・サービスの改善に繋げてきた事例など、幅広い内容を予定しています。

• 講義の経緯

大東文化大学とACAPは、国連が設定したSDGs ゴール4「質の高い教育をみんなに」・ゴール12「つくる責任、

つかう責任」にもある消費者市民社会の実現・持続可能な生産と消費を目標に、学生たちが自らの選択と行動が

現在および将来の世代にわたって倫理・社会・経済・環境に影響を及ぼすことを自覚し、公正で持続可能な社会の形成と改善に主体的・能動的に参画する消費者市民として成長するよう、企業による消費者教育の支援として、2004年からこの連携講座を実施しています。

ポーラは日頃からお客さまの声を事業活動に反映し、製品開発やサービスの改善を行っており、それらの知見を

活かして学生たちの成長を後押ししたいと考え、今回の消費者教育の活動に賛同しています。講義を通して、自身の消費行動の一つひとつがより良い社会の実現に向けたアクションとなることを伝え、サステナブルな社会の実現に繋げたいと考えています。

• 昨年ポーラの講義に参加された学生のコメント抜粋

・お客さまの声が寄せられてから実行までのスピードが非常に早いと感じた。

・貴重な意見を生かし改善につなげるのは、顧客としてもより良い商品が使えて、組織としてもクレームが減り、良い口コミが増え、売上につながると思うので、現代社会においての重要なポイントであると考える。

・環境に良いリフィルをハイプレステージ品にも使用しており、環境・企業・お客さまが三位一体となりすべてがwin-winの関係となっていることが素晴らしいと思った。

・利用者の声が届いていることがわかれば利用する側も選びやすくなると思う。この姿勢を大事にしている企業を選びたい。

• 公益社団法人　消費者関連専門家会議（ACAP）とは

企業や団体の消費者関連部門の責任者・担当者で構成する組識として、1980年の設立以来、企業の消費者志向経営の推進、消費者対応力の向上、消費者・行政・企業相互の信頼の構築に向けて、各種研修・調査・消費者啓発活動・交流活動等を行っています。英文表記のthe Association of Consumer Affairs Professionalsの頭文字を取り、ACAP（エイキャップ）の名前で親しまれています。https://www.acap.or.jp/