カインズの店舗生産性改革プロジェクト　

お客さまに新しい購買体験を提案するため、改善策を次々導入

株式会社カインズ（本社：埼玉県本庄市、代表取締役社長 CEO：高家 正行）では現在、店舗の生産性改革を進めており、日常業務を効率化し、店舗メンバーのわずらわしさを解消することで、お客さまとコミュニケーションをとれる時間を増やせるような施策を継続的に導入しています。
2021年１月から開始した生産性改革プロジェクトでは、人時を３％（70万人時）改善したことにより人時生産性が向上したことが確認できました。

カインズ店舗には約10万点の商品が陳列され、お客さまのくらしに役立ったり、楽しくなったりするような豊富な品揃えを実現しています。また、新商品の投入や季節・イベントにあわせたディスプレイ、独自のマーケティングキャンペーンなどお客さまにとって魅力的なお買い物体験の創造に努めています。

一方、店舗での業務は、日用雑貨やインテリア用品、プロ向け資材など種類もサイズも多様な商品の品出しをはじめ、発注作業や在庫管理など幅広く対応する必要があることから、いかに効率よく業務を進められるかが課題となっています。これまで当社では、デジタル改革を進め、商品の陳列場所や在庫数をSITE Phone（モバイル端末）で把握したり、オンラインで事前予約を受けることで受付にかかる時間を削減したりと、デジタルツール使用による効率化を実現してきました。2021年度以降は、さらに効率化を進めるよう、下記のような取り組みを続けています。

【取り組み事例】
●物流センターの業務改善による店舗での品出し作業の効率化
●POSシステムの刷新
●セルフレジの導入拡大・利用促進
●出納業務の簡素化（機械化）
●全面的なペーパーレス化
●価格（POP）差し替え業務の削減
●店舗機器のデータベース化

セルフレジの導入

自動配送カゴ台車（実験開始）

店舗業務を効率化し、店舗メンバーが快適に働ける環境を整えることは、私たちにとって最も重要なことです。
このような施策の導入によって、より効率的で合理的な労働環境を実現し、より一層お客さまとのコミュニケーションづくりにつなげていきたいと考えています。
 

生産性改革による効果（一例）