電通総研、「新卒入社の若手社員がおすすめする企業」の第1位に選出

- 「風通しの良さ」や「待遇面の満足度」が評価される -

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、オープンワーク株式会社（本社：東京都渋谷区）の調査・リサーチを行う「OpenWork 働きがい研究所」が発表した「新卒入社の若手社員がおすすめする企業ランキング」において、総合第1位に選出されたことをお知らせします。

本ランキングは、IT Mediaビジネス（https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2408/21/news094.html）をはじめ複数のメディアでも報道されています。

提供元：OpenWork 働きがい研究所「新卒入社の若手社員がおすすめする企業ランキング」

https://www.openwork.co.jp/press/2024082001

「新卒入社の若手社員がおすすめする企業ランキング」は、就職・転職のためのジョブマーケット・プラットフォーム「OpenWork」に投稿された会社評価レポートを元に集計され、「あなたはこの企業に就職・転職することを親しい友人や家族にどの程度すすめたいと思いますか？」という問いに対する回答のうち、2020年以降に新卒入社した若手社員の合計スコアを集計したものです。

電通総研は、8.5ポイントのスコアを獲得し、2024年のランキングの第1位に選出されました。

自由回答の理由には、「風通しが良く、社外のイベントが多い印象。手を上げればやりたいことを積極的にやらせてくれる印象。自発的に行動する人、コミュニケーション能力が高い人が多いと感じる」（技術、女性）と、社内のフラットな環境を評価する声が挙げられていました。

電通総研は、新卒入社の若手社員をはじめ、多様な人材が活躍できる環境づくりの一環として、社員一人ひとりがより豊かな創造性と高い生産性を発揮できるよう、以前より働き方改革に取り組むとともに、従業員エンゲージメント向上につながるさまざまな施策を行っています。主な取り組みは次の通りです。

●同性・事実婚パートナーを配偶者と同等に扱う制度の導入

●2024年より基本給を平均10.7％・最大12％引き上げ

●テレワーク勤務制度や裁量労働制など柔軟な働き方を支援する制度の導入

●出産を控えた社員や子育て中の社員、看護・介護中の社員が継続して働き続けることができるように、仕事と家庭の両立を支援する制度の導入

●ドナー休暇や教養休暇など、社員の心身の健康確保や創造力の強化等のために、豊かなライフスタイルの実現を目指す多様な休暇制度の導入

●品川の本社ビルにマッサージルームを整備するなど、社員が最大限に能力を発揮できるよう、心身ともに健全で健康であることをサポートする施策を実施

　

今回発表されたランキングに加え、2022年には日本経済新聞社が実施している「第6回日経スマートワーク経営調査」において四つ星に認定されるとともに、2023年からは2年連続でGreat Place to Work® Institute Japanより「働きがい認定企業」に選出されています。

電通総研は、今後も社員一人ひとりにとって満足度が高く、社内外からも「生き生きと働ける企業」として評価されるよう、職場環境のさらなる改善や企業カルチャーの進化に今後も努めてまいります。

• ご参考資料

2024年8月20日　

「OpenWork 働きがい研究所」発表

新卒入社の若手社員がおすすめする企業ランキング

https://hatarakigai.openwork.jp/posts/55019174?categoryIds=9363118

2023年10月3日

ISID、世界100カ国10,000社超の企業調査を行うGPTWの「働きがいのある会社」に2年連続で選出
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000200.000043138.html

2022年11月11日

ISID、「第6回日経スマートワーク経営調査」で4星を獲得
https://www.dentsusoken.com/news/topics/2022/1111.html

• 電通総研について　https://www.dentsusoken.com

電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。

テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。

＊ 2024年1月1日、電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。

＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。