スタディプラス、YouTubeチャンネル「Studyplus Agenda」にて2024年６月に開催した「Studyplus Agenda 2024」DAY２のダイジェスト動画を公開
教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」を提供するスタディプラス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：廣瀬高志、以下スタディプラス）は、人口減少時代の教育機関の経営をテーマにした動画コンテンツを配信するYouTubeチャンネル「Studyplus Agenda」において、2024年６月に開催した「Studyplus Agenda 2024 ～いま考えるべき教育と経営の論点～」からDAY２（2024年６月15日）に実施したセッションのダイジェスト動画を公開したことをお知らせいたします。
■ 公開動画の概要
セッション1 「スタディプラスが考える教育と経営のこれから」
＜内容＞スタディプラスは2016年より提供開始した「Studyplus for School」を通じて、現在は2,700校以上の教育機関を支援しております。少子高齢化や人手不足の加速、新型コロナウイルス感染症蔓延の影響など、社会動向が変化する中で塾業界と向き合ってきた立場から、今後の展望をお話いたしました。
＜出演者＞スタディプラス株式会社 取締役 宮坂 直、株式会社安藤塾代表 / スタディプラス株式会社社外取締役 / 公益社団法人全国学習塾協会会長 安藤 大作
セッション2 「超人手不足時代における本部機能の考え方」
＜内容＞日本全体として人手不足が深刻化する中で、塾業界においても採用難は近年での大きな課題の一つとなっています。そうした中で生産性を高め、価値向上し続けられる事業運営を目指すために、教室間の情報や生徒情報を管理する本部機能をいかに捉えるべきか、実例と共にご紹介いただきました。
＜出演者＞株式会社創造学園 第二事業部 統括代理 廣瀬 平八氏、学校法人信学会 学校事業部 課長 細谷 智彰氏
セッション3 「超人手不足時代におけるデジタル教材の可能性」
＜内容＞人手不足による“教え手不足”は、デジタル教材の普及が進む一因にもなっております。人手不足への対応と同時に生徒の学習成果の最大化に取り組む必要がある中で、解決手段としてのデジタル教材の可能性を、教材会社の立場からお話いただきました。
＜出演者＞株式会社ウイングネット 代表取締役社長 / 株式会社市進ホールディングス 常務取締役 荻原 俊平氏、株式会社スタディラボ 代表取締役 地福 武史氏
■ YouTubeチャンネル「Studyplus Agenda」概要
少子高齢化が進み、644万人の労働力不足が予測される「2030年問題」が迫る今、教育機関での人手不足も鮮明になってきました。
さらに、少子化の影響による高校及び大学の入試倍率の低下を受けて、生徒が学習に取り組む環境や意欲の変化、高校・大学の入試形式の多様化などが進んでいます。
このような外部環境の変化にともなって、教育業界も大きな転換期を迎えています。
新たなビジネスモデルや技術の活用、教育ニーズの変化に柔軟に対応し、今そして未来の子どもたちに教育サービスを提供し続けることが求められています。
本YouTubeチャンネルでは、教育関係省庁・学校・学習塾・教材会社といった幅広い教育業界の方々に、業界のこれからを考える機会を提供することを狙いとしております。スタディプラス主催のオンラインイベント「Studyplus Agenda」のダイジェスト動画や、業界のキーパーソンが登壇する対談動画を随時公開し、今考えるべき課題や具体的な戦略をお伝えしていきます。
■ 教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」 概要
「Studyplus for School」は、学習記録でいつでもどこでも生徒とつながり、生徒の成績向上と教室の経営改善を支援するコミュニケーションプラットフォームです。生徒の学校や志望校ごとに異なる、紙教材・デジタル教材のあらゆる学習記録を一元化・可視化することで、教育機関の業務の大半を占める学習指導を効率化し、人手が足りない中でもより良い教育を届けられるようご支援します。同時に、学習記録に加えて、出席記録、入室記録、成績記録、面談記録など、教室運営に必要なあらゆる情報を「Studyplus for School」に集約し、誰でも簡単に業務を効率化できます。
現在、全国の学校や学習塾など2,700校以上に導入されています。
https://for-school.studyplus.co.jp/
■ スタディプラス株式会社 概要
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所在地：東京都千代田区神田駿河台２丁目５−12 NMF駿河台ビル４階
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代表取締役：廣瀬高志
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事業内容：学習管理アプリ「Studyplus」、若年層向けマーケティングソリューション「Studyplus A ds」、教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」の提供
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設立：2010年５月20日
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