SmartHR、ミッション実現のために解決するべきマテリアリティ（重要課題）を特定

　株式会社SmartHR（本社：東京都港区、代表取締役CEO：芹澤 雅人、以下「当社」）は、ミッションである「well-working 労働にまつわる社会課題をなくし、誰もがその人らしく働ける社会をつくる。」の実現に向け、解決するべき15項目のマテリアリティ（重要課題）を特定しました。

　当社は、誰もが心地よく健康に、そして幸せに働ける社会を目指し、労働にまつわる社会課題に真摯に向き合い、一つひとつの課題解決を推し進めてまいりました。こうした取り組みを加速させるために、この度、中長期視点での経営戦略として、当社及びステークホルダーにとって重要度の高い対応すべき課題を総合的に評価し、特に優先して取り組むべきテーマとして15項目のマテリアリティを特定しました。特定したマテリアリティは「目指すべき社会のサステナビリティ」「ソフトウェア・SaaS企業としてのサステナビリティ」「企業基盤としてのサステナビリティ」の3つに区分し、今後それぞれの分野における目標達成に向けてより具体的なマイルストーンを定め、継続的に事業活動に取り組んでまいります。

　なお、マテリアリティ特定のプロセスおよび各マテリアリティの詳細につきましては、ウェブサイトにてご覧いただけます。今後は、ウェブサイトやサステナビリティレポートにて、具体的な取り組み内容を紹介してまいります。

• マテリアリティ詳細ページ：https://smarthr.co.jp/sustainability/materiality/

■ 株式会社SmartHRについて

　2013年1月23日設立。2015年11月にクラウド人事労務ソフト「SmartHR」を提供開始。雇用契約、年末調整などの人事・労務業務をペーパーレス化し業務効率化を実現する機能や、人事評価、配置シミュレーションなど蓄積された情報を活用し組織戦略を支援するタレントマネジメント機能を提供しています。2022年には様々な機能を持つアプリケーション と「SmartHR」が連携できるアプリストアサービス「SmartHR Plus β版」を公開。労働にまつわる社会課題をなくし、誰もがその人らしく働ける社会の実現を目指し、働くすべての人の生産性向上を後押ししています。

　東京、関西、九州、東海、中国の5拠点を中心に全国で事業を展開。2021年、シリーズDラウンドで海外投資家などから約156億円を調達し、累計調達額は約238億円となりました。

■ 会社概要

• 社名：株式会社SmartHR

• 代表取締役CEO：芹澤 雅人

• 事業内容：クラウド人事労務ソフト「SmartHR」の企画・開発・運営・販売

• 設立：2013年1月23日

• 資本金：9,990万円

• 本社：東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー

• 企業URL：​https://smarthr.co.jp/ 

※SmartHRのロゴなどのデータは、こちら（https://smarthr.co.jp/press-kit/）からダウンロードしてご利用ください。

※記載情報は、情報公開時点のものです。情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。