トリナ・ソーラー 2023年のサステナビリティレポートの日本語版を発表

 太陽光エネルギー分野におけるイノベーションで世界をリードするトリナ・ソーラーTrina Solar Co., Lt(SH:688599)(以下「トリナ・ソーラー」または「同社」)は、2023年のサステナビリティレポート の日本語版を公開しました。

 本レポートは2023年1月1日~2023年12月31日までをとりまとめ、2024年4月26日に会社の年次レポートと共に会計年度に合わせて1年に1回の周期で発表されます。報告期間におけるトリナ・ソーラーの経済、環境、社会およびコーポレート・ガバナンスなどの分野における取り組みと業績について詳しく記載されており、持続可能な企業を目指すトリナ・ソーラーの取り組みにおいての重要な進歩と過程が反映されています。同社の取り組みを公開することで、ステークホルダーのために長期的な価値を示しています。


 2023年、同社の事業発展は上昇傾向にあり、企業としての信頼度を向上させ、営業総収1,133.92億元(約23,164億円)を達成しました。また、トリナ・ソーラーの太陽光発電製品の出荷量は前年に比べ50%以上増加し、トリナ・ソーラーの太陽光モジュールは全世界で累積出荷量が190GWを超えました。トリナ・ソーラーのVertexシリーズ210mmセル搭載モジュールの累計出荷量は105Wを超え、世界1位※1を記録しています。                        ※1自社調べ 2023年11月時点 


 トリナ・ソーラーの会長兼CEOである高紀凡(ガオ・ジファン)は報告書の冒頭の挨拶で「世界が持続可能な未来に向かって着実に進む中、グリーンエネルギーと環境革新は、明日の世界を形作る重要な原動力となっています。この世界的潮流の下、トリナ・ソーラーは技術革新と持続可能な開発戦略で世界のエネルギー革命をリードしています。当社はグリーンテクノロジー製品を活用して世界の低炭素開発を推進し、世界中のパートナーと協力して美しく新しいネットゼロ※2の世界を創造しています。当社は業界の発展をリードするために『イノベーション(革新)、ブランディング、グローバリゼーション(グローバル化)、プラットフォーム化、知能化、産業金融相乗効果』という6つの主要戦略を実践してきました。」と述べました。


※2ネットゼロ=温室効果ガスの排出量から吸収量や除去量を差し引いて「正味排出量ゼロ」とする考え方


 2023年の報告期間中、トリナ・ソーラーは、2023年フォーブス中国トップ50革新的企業、2023年ブルームバーググリーンESG 50、中国欧州連合商工会議所による脱炭素化リーダーなど、ESGと持続可能性における優れた業績に対して数々の賞を受賞しました。さらに、トリナ・ソーラーは、国連グローバルコンパクト(UNGC)に加盟し、持続可能性に関するより国際的で高い基準の遵守に努めています。

発表されたレポートは以下URLよりご覧ください。

https://static.trinasolar.com/sites/default/files/TAU_Modern_Slavery_Statement_2023_0.pdf


▽ トリナ・ソーラー(SH 証券コード:688599 )について

 トリナ・ソーラーは太陽光発電およびスマートエネルギーのトータルソリューションを提供するグローバルリーダーです。1997年に太陽光発電システムのインテグレーターとして設立されたトリナ・ソーラーは現在太陽光発電製品、太陽光発電システム、スマートエネルギーソリューションの3つの事業を世界170ヶ国以上において展開しています。トリナ・ソーラーは「新しい産業エコシステムを創造し、太陽光発電を中心としたスマートエネルギーソリューションの先駆けになる」という戦略目標を掲げ、電力システム改革を支援し、将来的なゼロカーボン世界の実現を目指しています。

 日本においては、2010年にトリナ・ソーラー・ジャパンを設立してから、国内需要に合わせて最先端のフルライン製品を展開。パートナーの皆様と多数の実績を達成してきました。


Trina Solar トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社

〒100-0004 東京都千代田区大手町2丁目6番4号常盤橋タワー2606

www.trinasolar.com/jp


【本件に関するお問合せ】

トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社マーケティング部 胡  wenjing.hu@trinasolar.com

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会社概要

URL
https://www.trinasolar.com/jp
業種
電気・ガス業
本社所在地
東京都千代田区大手町2丁目6番4号 常盤橋タワー2606
電話番号
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代表者名
Chen Ye(チェン イエ)
上場
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資本金
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設立
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