仙台から社会全体へDXの推進と地域社会に希望の光を届ける！女子プロサッカークラブ「マイナビ仙台レディース」とシルバーパートナー契約を締結

― ファン・サポーター、地域の方々へ新たな価値提供を実現するために ―

株式会社Bloom Act

2025年4月22日 10時00分

株式会社Bloom Act（代表取締役社長：髙野峻、本社：茨城県つくば市）は、2025年3月7日（金）に宮城県仙台市をホームタウンとする、WEリーグ所属のマイナビ仙台レディースとシルバーパートナー契約を締結したことをお知らせいたします。

シルバーパートナー契約締結の背景

マイナビ仙台レディースは地域密着型クラブとして、サッカーを通じた人材育成やSDGsを含む地域貢献活動に積極的に取り組んでいます。Bloom Actは、「人と社会にポジティブな変革をもたらす」という理念のもと、仙台をはじめとする地域社会の課題解決やSDGsへの取り組みを強化するため、このたびシルバーパートナー契約を締結いたしました。

このスポンサー契約を通じて、DXを通じた新たなビジネスモデルの創出を目指し、健全な社会の形成に寄与すると共に仙台市を中心に地域全体がより活性化していけるよう取り組んでまいります。

左：Bloom Act 執行役員飯山貴志、右：マイナビフットボールクラブ代表取締役社長執行役員本棒陽一氏

シルバーパートナーとしての取り組み

シルバーパートナー契約締結に伴い、以下の取り組みを実施いたします。

【取り組み1】ホームゲームでのロゴ掲出

マイナビ仙台レディースのホームスタジアム「ユアテックスタジアム仙台」にて、当社ロゴを2025シーズンのWEリーグホームゲームで掲出いたします。

【取り組み2】キャンプ地の子どもたちを宮城・石巻に招待

マイナビ仙台レディースはキャンプ地の子どもたちを宮城県に招待する招待事業を行っております。子どもたちが着用するTシャツに弊社ロゴを掲出いたします。

「SDGs9. 産業と技術革新の基盤を作ろう」メインパートナーとして

Bloom Actは、マイナビフットボールクラブが掲げるSDGs目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」の実現に向けた取り組みにおいて、「メインパートナー」として選ばれました。

弊社が開発・提供する、紙の資料から簡単に動画を作成できるサービス「SPOKES」をご活用いただくことで、マイナビフットボールクラブがステークホルダーの皆さまに向けて行う情報発信のデジタル化・効率化を支援してまいります。

株式会社マイナビフットボールクラブ代表取締役社長執行役員本棒陽一氏のコメント

株式会社Bloom Act様とのシルバースポンサー契約締結を、心より嬉しく思います。

同社の掲げる「テクノロジーの力で“想い”をつなぐ」というビジョンは、私たちが目指す“スポーツを通じて人と人をつなぎ、地域に希望と成長の循環を生み出す”という思いと、深く共鳴しています。

また、当クラブが取り組むSDGs目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」の実現に向けて、Bloom Act様にも強くご共感いただき、東北エリアにおけるスポーツ×テクノロジーの共創パートナーとして、今後さまざまな取り組みをご一緒できることを、非常に心強く感じております。

Bloom Act様の持つ先進的なテクノロジーと発信力は、地域社会における教育・雇用・情報伝達のあり方を前進させる力になると確信しており、私たちもその力を、スポーツの現場から実装・体現してまいりたいと考えています。

これからも、Bloom Act様と共に、スポーツとデジタルが融合する新たな地域価値の創造に挑戦し、東北の未来に貢献できるよう全力を尽くしてまいります。

引き続き、皆さまの温かいご支援を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。

株式会社Bloom Act 代表取締役髙野峻のコメント

この度、マイナビ仙台レディース様とシルバーパートナー契約を締結できたことを、心より光栄に思います。

私たちBloom Actは、デジタル技術を"誰にとっても使いやすいサービス"へと丁寧にデザインすることで、地域のDXにも貢献していきたいと考えています。テクノロジーが一部の人だけでなく、すべての人の可能性を広げるものであってほしい——そんな想いから、地域社会に寄り添い、持続可能で前向きな変化を生み出すことを使命としています。

マイナビ仙台レディース様が取り組まれている、サッカーを通じた人材育成やSDGsの推進、そして地域との強い絆づくりは、まさにその理想を体現する取り組みであり、大きな共感を覚えました。

当社の強みであるテクノロジーと発信力を生かし、スポーツとデジタルが交差する新たな地域価値の創造に挑戦していけることを、非常に楽しみにしております。

マイナビ仙台レディース様と手を携えながら、東北の皆さまとともに、地域に"変化の芽"を咲かせる取り組みを進めてまいります。

＜マイナビフットボールクラブについて＞

会社名	株式会社マイナビフットボールクラブ（英文名：Mynavi Football Club Corporation.）
本社所在地	宮城県仙台市泉区明通1丁目1番地2
仙台オフィス	宮城県仙台市青葉区中央一丁目6番35号東京建物仙台ビル8F（株式会社マイナビ宮城支社内）
代表者	代表取締役社長執行役員本棒陽一
資本金	1000万円
ホームページ	https://www.mynavisendai-ladies.jp/

＜クラブチームについて＞

チーム名称	マイナビ仙台レディース
ホームタウン	宮城県仙台市
ホームスタジアム	ユアテックスタジアム仙台
活動拠点	マイナビベガルタ仙台泉パークタウンサッカー場（宮城県仙台市泉区明通1丁目1番地2）
公式ホームページ	http://www.mynavisendai-ladies.jp/

撮影・録音無しで紙の資料を動画化。インタラクティブ動画をビジネスに

紙の資料（PowerPoint）をアップロードするだけで、簡単に動画を作成できるサービスです。高精度の合成音声でナレーション付きの動画を誰でも簡単に作成できるので、従来の動画制作（撮影・録音）にかかっていた、スタジオ・機材費用、時間や労力、ナレーターの人件費といったコストが一切なくなります。

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「インタラクティブ動画ツール部門」で10期連続の最高位評価

<インタラクティブ動画とは？>

従来の動画視聴とは異なり、視聴者が動画をクリックすることで見たい項目を選ぶことができ、参加型で動画視聴できるのがインタラクティブ動画のポイントです。一方的に動画を視聴するのではなく興味関心のある箇所を選んで視聴できるので、双方向性のある視聴体験を提供できます。

SPOKESは各方面から注目が高まっている「インタラクティブ動画ツール」のカテゴリーにおいて最高位評価を獲得しております。

▼SPOKESが「インタラクティブ動画ツール部門」で”10期連続”最高評価受賞

https://www.bloomact.co.jp/post-250416-2/

「自分で話す」から「話してもらう」へ～”しゃべる資料”と分業する時代が到来～

資料やカタログを用いて人が話していたシーンを「紙の資料から作られた "しゃべる資料" 」に代替でき、人が話すという行為をDX化。人材不足や採用難に課題を抱える多くの企業に生産性向上という高い価値を提供いたします。

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これまで配布するだけだった紙の資料ではデータの取得ができませんでした。SPOKESで動画に変換することで、データ（視聴ログ）を取得可能となり戦略的な営業活動を実現。

PowerPointの手直しだけで簡単に最新情報に修正できる編集性の高さも、紙の資料とは異なる大きなポイントです。

SPOKESサービス紹介動画を再生

インタラクティブ動画が作成可能

視聴者が見たいページをクリックして視聴できる「視聴者参加型のインタラクティブ動画」を作成できます。一方的に動画を見るのではなく、視聴者自らが知りたい情報を選択することが可能です。

外部リンクにも遷移できるので自社サービスを動画で案内し、動画視聴後にサービスサイトへ誘導するといった導線設計も可能となります。

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顧客の興味関心度を把握。取得したデータはCSV出力可能

ログ分析機能を用いて視聴者の興味関心をスコアリングできます。紙の資料では取得できなかったデータを収集することが可能となります。

取得したアンケート結果はCSV出力も可能です。動画から取得した定量的なデータを事業にご活用いただけます。

ログ分析機能サンプル動画を再生

外国語の読み上げも対応可能

全部で32種類の言語を読み上げる機能により、外国人スタッフへの研修、インバウンドへの対応、外国人居住者へ案内などに対応可能です。

英語読み上げサンプル動画を再生

リリースからおよそ2年で600社以上に導入

2022年8月のリリースからおよそ2年間で600社以上が導入する注目の資料動画化サービスです。

損害保険会社 / 生命保険会社 / 税理士法人 / 大手通信会社 / 証券会社 / 銀行 / 県庁・市区町村等の自治体 /コンサルティング会社 / 大学 / メーカー / 飲食 / 不動産・住宅 / 旅行ほか

国内の大手企業を中心に業界問わず多くのご導入をいただいております。

導入企業様紹介ページへ遷移する

▼東京海上日動火災保険が、資料動画化サービス「SPOKES」を導入

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000044763.html

▼NECが「SPOKES」の販売における業務提携を開始。金融・自治体のDXを推進

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000061.000044763.html

▼日本通運株式会社が資料動画化サービス「SPOKES」を導入。動画活用で営業をDX化

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000080.000044763.html

▼日立ドキュメントソリューションズが「SPOKES」を軸としたDX化支援を開始

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000044763.html

▼広島県が「空き家問題」解消へ向けて「SPOKES」を導入

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000044763.html

株式会社Bloom Actについて

私たち『Bloom Act』は、経営資源の一つである「時間」という価値に焦点をあて、企業運営における新たなソリューションを提供している会社です。一人ひとりの可能性や生産性を最大限に引き出すことが、未来の「新しい働き方」を創り、企業の成長、より豊かな社会へ繋がると信じ、その一役を担う企業となるべく成長を続けます。

【コーポレートスローガン】