累計設置台数20,000台突破のテレキューブ、法人向け個室ブース市場で防音個室ブース設置台数シェアNo.1を2年連続獲得

～期間限定、6ヶ月間おトクに利用できるキャンペーンを実施～

　株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長 国内CEO：高田雅也、以下　ブイキューブ）は、日本マーケティングリサーチ機構が実施した大学など学校法人を含む法人が購入し、設置する個室ブースの市場調査（※1）において、防音個室ブース「テレキューブ」が防音個室ブース設置台数シェアNo.1を獲得したことをお知らせいたします。防音個室ブース設置台数シェアNo.1は2年連続の獲得です（※2）。なお全国のテレキューブ設置台数は2023年7月現在、20,000台を突破しております。
　このたびのシェアNo.1獲得ならびに累計設置台数20,000台突破を記念し、6ヶ月間テレキューブをおトクに利用できる「お試しっくすキャンペーン」を実施いたします。詳細はキャンペーンURLからご確認ください。
キャンペーンURL：https://jp.vcube.com/telecube#six_campaign

※1 日本マーケティングリサーチ機構調べ：https://jmro.co.jp/r01477/

※2 2022年度のプレスリリース：https://jp.vcube.com/news/release/20220322-1530.html

調査概要：2023年6月期_指定領域における市場調査

■防音個室ブース設置台数シェアNo.1獲得の背景

　コロナ禍を経てこの数年で働き方は大きく変化しました。テレワークの浸透により、対面だった顧客や外部企業との会議もオンライン化、社内コミュニケーションや人事面談などもリモートで行われるなど、多様な場面でオンラインコミュニケーションが活用されるようになりました。最近ではオフィス回帰の流れがあっても、Web会議などのオンラインコミュニケーションの頻度はあまり減っていないという声が聞かれます。そのため、1人で作業やWeb会議ができる個室空間や少人数用の会議室の需要が高まってきています。このような需要に対し、テレキューブは、静かな個室空間を提供し、ニューノーマルな働き方の実現を支援しています。

　設置場所はオフィスビルにとどまらず、オンライン就職活動や1on1の実施、オンラインでのメンタルヘルス相談といったシーンでも活用され、大学や病院などにも拡大しています。

他にも、ビルのエントランスや駅、空港などの公共空間に設置されている「街かどテレキューブ」では、移動中でも気軽にセキュアでインターネット環境が整った空間を利用可能であることを活かし、ビジネスとしての活用はもちろん、金融や健康に関する相談や推し活、資格取得や自己啓発のための学習シーンなど、使用用途が広がっています。

 　このような背景から、累計出荷台数は2023年7月現在、20,000台を超え、今回、防音個室ブース設置台数シェアNo.1を獲得するに至りました。

■20,000台突破感謝祭 「お試しっくすキャンペーン」について

　本キャンペーンでは、6ヶ月のテレキューブ設置サブスクリプションプランが期間限定でおトクになります。初めてテレキューブを導入いただくお客様は、2024年6月30日まで、プランの月額費用がおよそ半額になります。6ヶ月終了後は延長、返却、購入と、半年間実際に利用してからテレキューブの活用方法をご検討いただけます。

　プランの詳細、適用条件についてはキャンペーンサイトをご覧ください。

キャンペーンURL：https://jp.vcube.com/telecube#six_campaign

■防音個室ブース「テレキューブ」について

「テレキューブ」は、ブイキューブが2017年より「Web会議の場所がない」問題を解決するために提供開始した、さまざまな場所に容易に設置できる、防音個室ブースです。内部にはテーブル、イス、電源コンセントなどが設置されており、セキュリティが保たれた静かな環境で、資料作成やメールなどの業務、電話やWeb会議などでのコミュニケーションが可能です。個人で作業やWeb会議を行えるソロ、1on1など2人でのミーティングに適したグループ1型、4人までの打合せが可能なグループ2型をラインアップしています。

＜左：ソロ、中央：1型、右：2型＞

ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、様々な映像コミュニケーションサービスを提供してまいります。

※TELECUBE（テレキューブ）は、株式会社ブイキューブの登録商標です。

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】

ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。