CBRE、ウェビナー「ハイブリッドワークにおけるリアルオフィスの在り方 ～福岡から促進するワークプレイス改革～」を開催へ

法人向け不動産サービスを展開するCBRE（日本本社：東京都千代田区丸の内）は、2022年5月25日（水）14:00に「ハイブリッドワークにおけるリアルオフィスの在り方～福岡から促進するワークプレイス改革～」と題したウェビナーを開催します。

本ウェビナーでは、企業が模索するアフターコロナの働き方とオフィスの姿について、NECグループが取り組んだ先進的な改革事例「Smart Work 2.0」を交えて、企業が抱える課題や取り組みについて、最新動向をご紹介いたします。

●セミナー概要
開催日時：2022年5月25日 (水) 14:00-15:15
開催方法：オンライン開催 (Zoom)
内容：企業が模索するアフターコロナの働き方とオフィスの姿 - 先進事例や動向
登壇者：
・NECマネジメントパートナー株式会社 フロントサービス事業部 西日本統括センター九州CSセンター長　瀬川隆行氏
・シービーアールイー株式会社 (CBRE) リサーチ アナリスト　金子小百合
・シービーアールイー株式会社 (CBRE) 福岡支店 アドバイザリー&トランザクションサービス｜オフィス コンサルタント　田中菜津美
申込みフォーム：下記リンクよりお申込み下さい
https://cbre.zoom.us/webinar/register/WN_NbZVKvi6TaiozrZWAg3u5g
※本ウェビナーは企業様向けになります。所属企業のメールアドレスでお申し込みください。個人でのご参加はお断りさせていただくことがあります。
※競合企業様のご参加はお断りさせていただいております。

●プログラム内容
第一部　変わりゆく働き方とオフィス「オフィス利用に関するテナント意識調査2022」より
CBRE　金子小百合
第二部　ケーススタディ ＆ Q&A「NECグループ7社移転集結PJ（＝天神RISEプロジェクト）」
NECマネジメントパートナー株式会社　瀬川隆行氏
第三部　福岡の新規開発動向「福岡オフィスマーケットオーバービュー2022 Q1」より
CBRE　田中菜津美

【このような事業会社の経営者、企画部門、総務部門の方におすすめ】
◎アフターコロナに合わせたオフィス戦略を現在検討中もしくは見直し中の方
◎ニューノーマルなワークスタイルを現在検討中の方
◎他社事例における実際の経験談を聞いてみたい方

●セミナーに関するお問い合わせ
シービーアールイー株式会社 福岡支店 
アドバイザリー&トランザクションサービス | オフィス
[e-mail]

CBREアドバイザリー＆トランザクションサービス　オフィスについて
日本国内における豊富なオフィスマーケットデータと長年培った確かな知見・経験を活用し、お客様の事業目的に沿った不動産ソリューションをご提案いたします。生産性の向上と、立地、ポートフォリオ、そして資本構造の最適化に対するアドバイザリーサービスを通じて、職場のパフォーマンス、優秀な人材の確保に関する相対的なソリューションを提供し、最終的には様々な角度からコスト削減や事業用不動産の有効活用等の戦略を立案・実行し、お客様の目的を実現するお手伝いをします。


CBRE日本法人について
CBRE日本法人（シービーアールイー株式会社）は、不動産賃貸・売買仲介サービスにとどまらず、各種アドバイザリー機能やプロパティマネジメント、不動産鑑定評価などの17の幅広いサービスラインを全国規模で展開する法人向け不動産のトータル・ソリューション・プロバイダーです。CBREの前身となった生駒商事が1970年に設立されて以来、約半世紀にわたり、日本における不動産の専門家として、全国10拠点で地域に根ざしたサービスを展開してきました。企業にとって必要不可欠な「ビジネスインフラ」として認められる不動産アドバイザリー&サービス企業を目指して、国内約1,300名*のプロフェッショナル（*子会社を含む）が、最適かつ的確な不動産ソリューションを中立的な立場で提供いたします。詳細につきましては日本国内ホームページ www.cbre.co.jp をご覧ください。公式Twitterアカウント：@cbrejapan

CBREグループについて
CBREグループ（NYSE：CBRE）は、「フォーチュン500」や「S&P 500」にランクされ、ダラスを本拠とする世界最大の事業用不動産サービスおよび投資顧問会社です（2021年の売上ベース）。全世界で105,000人を超える従業員(ターナー＆タウンゼントの従業員を除く)が、100カ国以上でクライアントに対し、幅広いサービスを提供しています。不動産売買・賃貸借の取引業務、プロパティマネジメント、ファシリティマネジメント、プロジェクトマネジメント、事業用不動産ローン、不動産鑑定評価、不動産開発サービス、不動産投資マネジメント、戦略的コンサルティングを主要業務としています。