Nikkei Asian Reviewのウェブサイトを刷新

日本経済新聞社は英文媒体「Nikkei Asian Review」（asia.nikkei.com）のウェブサイトをリニューアルしました。モダンなデザインと軽やかな動作を兼ね備えた、より直感的で読みやすいニュースサイトになりました。

株式会社日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岡田直敏）は、英文媒体「Nikkei Asian Review」（asia.nikkei.com）のウェブサイトをリニューアルしました。モダンなデザインと軽やかな動作を兼ね備えた、より直感的で読みやすいニュースサイトになりました。

新しいNikkei Asian Reviewの特徴：
より速く

• サイト設計の見直しにより、記事の読み込みにかかる時間を短縮。よりストレスなく記事が読めるようになり、閲読体験が向上しました。

 クリアなインターフェース

• 記事のレイアウトや写真の使い方を大きく見直しました。カード型レイアウトの採用により一つ一つの記事を目立たせ、読みたい記事をすぐに見つけやすくなりました。
• 白と青を基調とした明るい色調に変更し、アジアの若さ、経済のダイナミズムを表現。文字と背景のコントラストが上がりました。ゆったりとした余白をとって情報量を調節し、読んでいる記事の内容に集中できるようにしました。
• 画面の大きさによってレイアウトが自動で調整されるレスポンシブデザインを採用し、デバイスが変わっても同じ閲読体験が得られるようにしました。

簡単なナビゲーション

• トップページは主要ニュース、長文の分析記事、論説、テーマ別のセクションなど、Nikkei Asian Reviewの全体を概観できる構成に変更しました。
• 記事につけられたキーワードタグをクリックすることで同カテゴリーの記事を一覧できるようになりました。
• 企業情報ページも主要なデータを見やすくまとめ、関連の新着ニュースを画面上部に表示するなど機能性を向上させました。

日本経済新聞社専務取締役の野村裕知は「このたびのNikkei Asian Review刷新により、日経はアジア報道においてさらに充実した、付加価値の高いサービスを提供していきます。2017年12月にアジアフォーカスの投資用株価指数"Nikkei Asia300 Investable Index"の算出を開始し、今年3月にはFTと共同開発したアジアの企業情報サービス"scoutAsia"をローンチしました。新しいNikkei Asian Reviewが、世界のアジアウォッチャーにとって欠かせない情報源としてますます親しまれることを目指しています」と述べました。

新サイトの開発には日経グループの英フィナンシャル・タイムズ（FT）が技術協力し、FT.comの開発で培ったノウハウを提供しました。FTはオンラインでのニュース編集・発信を先行させる「デジタルファースト」に早くから取り組んでいます。Nikkei Asian Reviewもデジタルファースト化を進めており、世界中の読者により早く的確にニュースを届ける編集体制へと転換しています。

Nikkei Asian Reviewではサイトリニューアルを機に、有効と認められるトラフィックのみに課金する「ビューアビリティ保証型バナー広告」のメニューを新たに導入します。アドフラウド（広告詐欺）やビューアビリティ（広告の視認性）の問題がデジタル広告への信頼を揺るがすなか、広告主はブランドを守るため出稿する媒体をより厳格に選定するようになりました。Nikkei Asian Reviewは広告媒体としての信頼性と透明性を高め、アジアのビジネスパーソンとのコミュニケーションを図る世界の広告主のよきパートナーであり続けます。


Nikkei Asian Reviewについて
2013年創刊。アジア各国に張り巡らされた取材ネットワークを生かし、中立的な「アジア目線」のニュースを世界に発信するユニークな英文メディア。2015年から3年連続でアジア出版者協会賞 (The Society of Publishers in Asia’s Awards)を受賞しました。
https://asia.nikkei.com/

日本経済新聞社について
日本経済新聞社は、1876年以来140年以上の歴史を持つビジネス・メディア企業です。主力媒体「日本経済新聞」は発行部数250万部を誇る国内最大の経済紙です。国内61、海外37の取材拠点で1300人以上の記者が日々取材活動を行っています。日経は今、アジアを代表するテクノロジー・メディアへと進化を遂げています。「日本経済新聞  電子版」は有料会員数57万を突破し、無料登録も合わせると会員数390万を超える日本最大のビジネスコミュニティを形成しています。2015年には英Financial Timesが傘下に加わりました。

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