約8割が環境問題を意識した取り組みを行うべきと考えるも、環境配慮型の製品・サービス利用経験者は2人に1人以下
~利用経験者の2人に1人が「TV」をきっかけとして行動、未利用者の約4割はキャッシュバックやポイント還元があれば検討すると回答~
エネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を提供するシナネンホールディングス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:山﨑 正毅、以下 シナネンホールディングス)は、現在社会的な課題となっている環境問題に関して、全国の20代から60代の男女1,028人を対象に「環境問題に関する意識調査」を実施しましたので、調査結果をお知らせします。
- トピックス
・全体の80.9%が環境問題を意識した行動・取り組みを行うべきと回答。50代以上では9割にのぼる。
・直近1年間に環境配慮型の製品・サービスを利用した経験があるのは全体の43.6%。全年代で5割を切る結果に。
・環境配慮型の製品・サービス利用者(n=448)の約半数(49.1%)がTV番組をきっかけに行動。
・環境配慮型の製品・サービス未利用者(n=222)の約4割(38.7%)が、キャッシュバックやポイントなどの経済的なメリットが利用を検討するにあたり必要と回答。
・環境問題とも深く関わるSDGsの認知度は79.6%、理解度は47.7%。20代の理解度が55.9%で年代別トップ。
- 調査概要
・調査期間: 2022年1月28日(金) ~ 2022年2月1日(火)
・調査対象:全国の20歳~69歳の男女1,028名
(20代:213名、30代:203名、40代:201名、50代:207名、60代:204名)
- 認知度/実感度1位の環境問題は「平均気温の上昇」
- 8割以上が環境問題の解決に積極的
- 環境配慮型の製品・サービス利用は2人に1人以下
そして、電気やガスといったインフラ製品や自動車・自転車などのモビリティ、宿泊施設や飲食店といったサービス施設などの環境配慮型製品やサービスに関する認知、および直近1年間における利用実態について聞いたところ、何かひとつでも製品・サービスを知っている方は7割を超えるものの、何も利用していない方が5割を超え、利用率は5割以下にとどまる結果となりました。
それぞれの環境配慮型の製品・サービスに関する認知と利用経験を聞いたところ、認知が一番高かったのは「太陽光発電」で43.4%、次いで「電気」の36.7%となりました。利用経験が一番高かったのは、「電気」の12.7%となっています。
- 環境配慮型の製品・サービス利用のきっかけはTVが1位
- 環境配慮型の製品・サービスの利用を検討するには、経済的なメリットが重要
- SDGsの認知度は79.6%、理解度は47.7%
今回の調査では、生活者環境問題に対する意識の高まりが見て取れる結果となりました。今後さらに、日々の消費活動において、環境配慮型の製品・サービスを選択するといった行動を喚起するためには、製品・サービス提供者が生活者の感じるメリットを理解し、取り組むことが重要だと言えるでしょう。それには、経済的なメリットの訴求に加え、より消費者が取り組んだ効果を実感できるような仕組みを構築していくことが、重要なポイントとなるかもしれません。
当社は総合エネルギーサービス企業グループとして、今回の調査結果を踏まえ、今後も生活者の意識・行動の変化を注視しながら、環境保全に資する事業・サービスを展開し、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。
- シナネンホールディングス株式会社について https://sinanengroup.co.jp
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