普通教室向け学習支援システム「xSync(バイ シンク)」を新発売

~電子黒板と学習者用端末を連携させ、画像を使って協働学習をサポート~

パイオニア株式会社

 パイオニア株式会社の子会社であるパイオニアソリューションズ株式会社は、普通教室向け学習支援システム「xSync(バイ シンク)」※1を4月5日より発売します。「xSync」は、今後普通教室への導入が進む電子黒板と学習者用端末をつないで協働学習※2やアクティブラーニング※2を支援する、画像転送を中心にした学習支援ソフトウェアです。生徒が直感的な操作で発想を形にすることができるだけでなく、電子黒板と学習者用端末をスムーズにつなぎ、発想や回答を比較・検討することで、子どもたち同士が教え合い学び合う協働的な学び(協働学習)をサポートします。
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※1 「xSync(バイ シンク)」 システムは、電子黒板用ソフトウェア「MasterSync」と学習者端末用ソフトウェア「TabletSync」で構成されます。「TabletSync」は各学校で使用されている端末に応じて、AppStoreなどから無償でインストールしていただけます。「xSync(バイ シンク)」をご利用いただくためには、電子黒板ソフト「PDA-S06CBS」をご購入いただく必要があります。既に「PDA-S06CBS」を導入済みの場合は、最新版にバージョンアップをする必要があります。

※2 文部科学省が提唱している「教育の情報化ビジョン」において推進されている学習スタイルで、「教室内の授業で子どもたち同士がお互いの考え方の共有や吟味を行いつつ意見交換や発表を行うこと」を指し、小中学校においては「協働学習」、大学においては「アクティブラーニング」と称しています。特に「情報端末や提示機器などを使うことで」活性化できると期待されています。

 

【企画意図】
 文部科学省は、これからの教育現場では「情報活用能力」の育成が必要不可欠であると判断し、ICT※3の活用による教育の質の向上を目指す「教育の情報化」を進めています。これに基づき、2009年度の「スクール・ニューディール」政策以降、電子黒板や学習者用端末を使った情報教育が推進され始めました。また、総務省の進める「フューチャースクール推進事業」では、2020年までに全教室に電子黒板を導入する目標が掲げられるなど、ハード面でも「教育の情報化」が進められています。

 文部科学省が「教育の情報化」の実証研究として進めている「学びのイノベーション事業」では、情報通信技術を活用した、一斉指導による学び(一斉学習)、子どもたち一人一人の能力や特性に応じた学び(個別学習)、子どもたち同士が教え合い学び合う協働的な学び(協働学習)を推進しています。パイオニアソリューションズは、既に全国15,000以上の学校に電子黒板システムを納入している実績を活かし、「学びのイノベーション事業」実証校において、協働学習や一斉学習における問題や課題を発見し、検討を続けてきました。

 「xSync」はこうした検討から生まれた学習支援ソフトウェアです。発想した内容を学習者用端末上で直感的な操作で形にし、そのまま電子黒板に転送できるので、生徒は資料などの作成時間を大幅に短縮できます。また、電子黒板上で複数の生徒の発表を比較・グループ化することで、アイディアを共有し、新たな発想や意見を生み出したり、意見・考え方の多様性を学ぶことができます。

※3 Information and Communication Technology:コンピューターやインターネットなどの情報通信技術

【主な特長】
■ 直感的・簡単な画像操作で一斉学習や協働学習を効率化
 「xSync」は今後普通教室への導入が進む電子黒板と学習者用学習者用端末をつなぐ、画像転送を中心にした学習支援ソフトウェアです。生徒が直感的な操作で発想を形にすることができるだけでなく、電子黒板上で提示した課題を生徒の端末に配信、生徒の回答を一斉に電子黒板に集めて表示、集まった回答や意見を比較検討しながらグループでの協働学習を進める、といった授業を効率的に行えます。

 

1) 「TabletSync Author(タブレットシンク・オーサー)」(学習者用端末での操作向け)
直感的な操作ですばやくプレゼンテーション資料の作成・発表を行うことができるオーサリングツールです。生徒は発想した内容を豊富なビジュアルデータを使って形にすることができるだけでなく、資料などの作成時間を大幅に短縮できます。
 1- プレゼンテーションに使いたい題材を学習者用端末のカメラを使って撮影し、簡単に貼り付け・編集を行うことができます。
 2- ツールを立ち上げたまま、同時に端末上でインターネットブラウザも使用することができます。検索した画像をボタン操作1つで取り込み、編集することができます。
 3- 7つのボタンのみでプレゼンテーション資料を作成できます。基本機能である手書きペンや消しゴムに加え、テキストや画像をオブジェクトとして貼り付け・編集が簡単に行えます。

2) 「Innovation Rally(イノベーション・ラリー)」(学習者用端末での操作向け)
電子黒板と学習者用端末間をスムーズにつなぐ機能です。情報のやりとりの時間を短縮できるので、生徒の個別学習や教室内での討論・意見交換にかける時間を増やし、学習に深みを持たせることができます。
1- 簡単な操作で、電子黒板に表示した画面を複数の学習者用端末に同時配信したり、各端末から電子黒板に返信することができます。各端末からの回答や発想を電子黒板上で比較表示することで、アイディアを共有し、新たな発想や意見を引き出すことができます。
2- 作成している資料に、ボタン1つで新しいページを加えることができます。「いいな」と思った他の人の発表資料やインターネット上の情報をダウンロードして簡単に取り込めるので、既存の情報に自分の意見や発想を加えた新しいアイディアを生み出すことが可能になります。

3) 「SyncField(シンク・フィールド)」(電子黒板での操作向け)
意見・考え方の相違や多様性を学ぶためのツールです。
1- 「比較検討モード」: 協働的な学びで重要となる「比較」や「グルーピング」を支援する機能です。学習者用端末から送られた画像を電子黒板の画面上に並べて、考え方の違いを比較したり、解決・合意に向けたディスカッションを行えます。1画面上の比較数を、目的に応じて2、4、6、9、12、16、25、36、42個の中から選択できるだけでなく、表示枠を自由に調整し、強調したい資料を大きく表示することができます。
2- 「コラボモード」: 協働学習やアイディアマッピングを促進するためのモードで、画面上を意見交換の場所として使うことができます。画面上に描画を施したり、スクロールやズーム操作を行えるので、電子黒板を大きなデジタル模造紙として活用できます。

4) ペーパーレス化を促進
電子黒板を使った授業を促進することで紙資源を削減することができます。

【発売日】2013年4月5日

【商品名・価格】

MasterSyncソフトウェア スターターキット ライセンス (オープン価格)
MasterSyncソフトウェア スターターキット 学校ライセンス (オープン価格)
MasterSync ソフトウェアタブレットキット ライセンス (オープン価格)
MasterSync ソフトウェアタブレットキット 学校ライセンス (オープン価格)

MasterSync ソフトウェアタブレットキットは、学習者用端末を導入済みの教育現場向けソフトウェアです。スターターキットは、学習者用端末がなくても協働学習を実現したいという要望にお応えします。ワークシートとスキャナー、Eye-Fiカード付デジタルカメラを使えば、表示したい紙を取り込んで電子黒板に表示することができます。
※ 無線LANルーター、スキャナー、Eye-Fiカード付デジタルカメラを別途ご購入いただく必要があります。
 
【参照リンク】
1) 文部科学省「教育の情報化」ホームページ : http://jouhouka.mext.go.jp/
2) 文部科学省「学びのイノベーション事業について」:
 http://jouhouka.mext.go.jp/common/pdf/manabi_innovation.pdf
平成23年度「学びのイノベーション事業(教育の情報化の推進に関する調査研究)」:
 http://jouhouka.mext.go.jp/common/pdf/innovation.pdf
3) 総務省 フューチャースクール推進事業について:
 http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/kyouiku_joho-ka/future_school.html
■電子黒板のリーディングカンパニーとして、パイオニアから電子黒板に関する情報を発信しています。
4) 『日刊電子黒板』 :http://paper.li/f-1309089705
5) Facebook 電子黒板ページ :http://www.facebook.com/denshikokuban
6) Facebook パイオニア電子黒板ページ:http://www.facebook.com/denshikokuban.pioneer

 

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会社概要

パイオニア株式会社

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URL
https://jpn.pioneer/ja/
業種
製造業
本社所在地
東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコート
電話番号
03-6634-8777
代表者名
矢原 史朗
上場
-
資本金
573億8148万円
設立
1947年05月