NFTマーケットプレイス「X2Y2 Pro」がJapan Open Chainに対応

～ 高い流動性とプロトレーダー向けのNFT取引環境をJOCで提供 ～

　Japan Open Chainのコンソーシアム管理会社である日本ブロックチェーン基盤株式会社（代表取締役：近藤 秀和、以下、当社）は、グローバルに認知されるNFTマーケットプレイス「X2Y2 Pro」が日本発のパブリックチェーン「Japan Open Chain（以下、JOC）」に対応したことをお知らせいたします。

　この対応により、JOC上で流動性の高いNFT取引環境を提供し、NFT取引の利便性向上を実現するとともに、グローバル市場でのプレゼンスをさらに高めてまいります。

■ 背景

X2Y2 Proは2023年にサービスを開始した複数チェーン対応のNFTアグリゲーターであり、プロトレーダー向けの直感的なUI/UXを提供することで、NFT市場で高い評価を得ています。今回のJOC対応により、日本市場を含むグローバルユーザーは、より便利で安全なNFT取引環境を利用できるようになります。 

　また、JOCはX2Y2 Proとの協力を通じて、NFT分野におけるプレゼンスをさらに強化し、JOCエコシステムの活性化を目指します。

■ X2Y2 Proの詳細

アグリゲーター機能

• 主要NFTマーケットプレイスのデータを集約し、高い流動性を実現。

• 複数のブロックチェーンを統合したNFT取引をサポート。

プロトレーダー向けUI/UX

• 高速で直感的な操作が可能なインターフェース。 

• 取引の履歴分析やカスタマイズ可能なダッシュボードを提供し、プロトレーダーの効率的な取引をサポート。

　X2Y2 ProのJOC対応は2024年12月時点で完了しており、利用可能です。

■ 実用性を重視した日本発パブリックチェーン『Japan Open Chain』​​

ソニーのグループ内スタートアップであるコーギア、NTTコミュニケーションズ、電通、TISなどの業界をリードする企業によって共同運営されている、Ethereum互換（レイヤー1）のパブリックチェーンです。世界中のどなたでも安心かつ安全、安価に利用できる実用的なブロックチェーンインフラとして、特に金融やビジネス分野での利用に最適なチェーンに設計しています。

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＜主な特徴＞

1. 日本企業による、安心・安全な運営

   • バリデータは適切な審査を通過した企業

   • 日本法に準拠した運営がなされ、法的根拠が明確である

2. PoA方式のEthereum完全互換チェーン

   • Ethereumと完全互換であるため、Ethereumプロトコル用に開発されたツールやスマートコントラクトがそのまま利用可能

   • PoA（Proof of Authority）アルゴリズムを採用し、分散化とスケーラビリティのバランスを現実的に考慮

   • 必要十分な分散性による高いセキュリティ性能、ネットワークの安定性・コントロール性、エネルギー効率に優れ、環境にも配慮

3. 高速かつ安価な手数料、web3ビジネスに最適な設計

   • Ethereumメインネットの数十倍の処理速度を実現

   • NFT発行あたり1円未満の安価な手数料

   • 確定的ファイナリティによる決済リスクの排除を実現

4. ステーブルコインの発行など大企業や自治体によるプロジェクトが進行中

   • 銀行発行の日本発ステーブルコイン利用による金融DXプロジェクト

   • 自治体による 「デジタル市民証」など様々なNFTプロジェクト

■株式会社X2Y2 Japanについて

【会社概要】

会社名　：株式会社X2Y2 Japan

所在地　：埼玉県越谷市赤山本町4-1 ヨネビル5F

代表者　：代表取締役 中村 昂平

詳細は以下をご覧ください：
X2Y2 pro 公式サイト | X (Twitter)  

■ 日本ブロックチェーン基盤株式会社について

日本ブロックチェーン基盤はブロックチェーンを通じて社会課題を解決するために、信頼ある日本企業が日本法に準拠した運営を行うビジネス向けのブロックチェーン「Japan Open Chain」のコンソーシアムを運営・管理しています。安全かつ適切なブロックチェーン技術を活用するために、プライベートチェーンやコンソーシアムチェーン、パブリックチェーンなどビジネスの目的に応じたチェーンの開発・運営を行います。

【会社概要】

会社名　：日本ブロックチェーン基盤株式会社

所在地　：東京都渋谷区桜丘町26-1

代表者　：代表取締役 近藤 秀和

設立　　：2022年7月

URL　　：https://www.jbfd.org/

事業概要：web3インフラの運営・管理事業

関連会社：G.U.Group株式会社、G.U.Technologies株式会社

■本件に関するお問い合わせ

取材・講演依頼など歓迎しております。お気軽にご相談ください。

日本ブロックチェーン基盤株式会社・広報
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Eメール　　　　　　　　 ：[e-mail]

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