Tokyo Creativeの代表取締役 中川智博、杏林大学の地域総合研究所 客員研究員に就任

～自治体のインバウンド集客施策による支援実績を生かし、“産官学連携”支援へ～

　日本人と外国人の“両目線”で自治体のインバウンド集客を支援するTokyo Creative株式会社（所在地：東京都墨田区、代表取締役：小野沢隆、https://www.tokyocreative.jp/ja/、以下Tokyo Creative）は、代表取締役の中川智博が、杏林大学（所在地：東京都三鷹市、学長：渡邊 卓）地域総合研究所の客員研究員に2022年4月1日（金）付けで就任したことをお知らせします。

左：杏林大学 外国語学部 小堀貴亮教授　右：Tokyo Creative 代表取締役 中川智博

　杏林大学 地域総合研究所は、包括的な地域連携を推進する拠点となる場として、これまで「包括連携協定」を締結している三鷹市・八王子市・羽村市・武蔵野市らと連携し研究を行っています。杏林大学の有する多くの教育・研究資源によって都市型高齢社会が抱えるさまざまな課題解決を目指しており、Tokyo Creative代表取締役 中川智博は今後あらゆる形で寄与してまいります。
 

• 杏林大学　担当教授よりコメント

外国語学部　小堀貴亮（こぼり たかあき）教授

　中川氏には、これまで、観光やキャリアに関する授業のゲスト講師や、様々な教育・研究プロジェクトに参画していただくなど、本学の観光教育において多大なる御協力をいただいてまいりました。特に、観光教育において要となるフィールドスタディやインターンシップ等の学外研修が、コロナ禍の中で相次いで中断される中で、オンラインを駆使した独自のインターンシッププログラムを開発・実践していただいたことは、逆にこのご時世ならではの貴重な学びとスキルを学生達に提供することとなり、大きな教育成果をもたらすこととなりました。これから、地域総合研究所の客員研究員として、ますます本学の教育・研究にお力添えいただけることを期待しております。
 

• Tokyo Creative　代表取締役 プロフィール

Tokyo Creative 代表取締役 中川智博

中川 智博（なかがわ・ともひろ）

1987年4月9日（34歳）、滋賀県出身
2011年同志社大学文化情報学部卒業後、複数社を経て、2018年5月Tokyo Creative入社。2020 年10月30日レッドホースコーポレーショングループへTokyo Creativeが参画し、同社代表取締役に就任。
YouTubeなどを活用したデジタルマーケティングを得意とし、訪日外国人観光客を集客手法についての講演も全国で行い、インバウンドに関するノウハウの啓蒙活動も実施。これまで自治体、DMO、企業の海外デジタルマーケティングを100社以上支援しており、観光・デジタルマーケティングに関連する講演は、外務省、新潟市、三重大学、川村女子大学、杏林大学等他多数で実績あり。観光庁「インバウンドの地方誘客促進のための専門家」として登録。その他にも観光庁「世界水準のDMO形成促進事業」における外部専門人材認定や、農林水産省が推進する「農泊地域課題解決の専門家」、東京観光財団運営「観光まちづくりアドバイザー」など精力的に活動。2022年1月よりレッドホースコーポレーションの社外取締役就任。
 

• Tokyo Creativeとは

　地方自治体やDMOの観光戦略を日本人・外国人の“両目線”で⽴案・企画・実⾏しています。企画・監修した福島市のプロモーション動画は『クールジャパン動画コンテスト2021』地方自治体部門の奨励賞を受賞し、三重県赤目四十八滝の外国人向けプロモーション動画は30万回再生を突破するなど、これまで100社を超える地方自治体や企業などのサポートで培ってきたノウハウと、自社で抱えている日本最大級である在日外国人インフルエンサーに紐づく約1,700万人の日本好き外国人コミュニティを活用し、成果につながる支援を可能にしています。
 

• 杏林大学概要

学校名   ：杏林大学
創立      ：1966年
学長      ：渡邊 卓
所在地   ：東京都三鷹市新川6-20-2
学部      ：医学部、保健学部、総合政策学部、外国語学部
研究科   ：医学研究科、保健学研究科、国際協力研究科
 

• 会社概要

社名      ：Tokyo Creative株式会社
設立      ：2013年8年
代表者   ：代表取締役　中川智博・小野沢隆
所在地   ：東京都墨田区横綱1-10-5 KOKUGIKAN FRONT BUILDING　レッドホースコーポレーション株式会社内
資本金   ：9,000万円
URL      ：https://www.tokyocreative.jp/ja/
業務内容：訪日インバウンド集客事業、訪日インバウンド関連事業、タレントマネジメント事業
お問合せ：[e-mail]