フィンランド議会教育文化委員会とのディスカッションを実施

日本の教育サービス産業についてディスカッション

ベネッセグループの株式会社東京個別指導学院（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：齋藤 勝己）は、フィンランド大使館からの要請で、2017年5月23日(火)に当社目黒教室(東京都品川区)において、フィンランド議会教育文化委員(総勢9名)の皆様と日本の教育サービス産業に関するディスカッションを実施いたしました。

  今回訪日されたフィンランド議会教育文化委員会の皆様は、文部科学省、大学、小学校等をご見学され、民間の教育事業者としては、当社をご見学されました。外部評価であるオリコン日本顧客満足度の受賞状況や、ベネッセグループの一員であることから選定いただきました。
　当日は、当社目黒教室の授業の様子をご見学いただき、当社の進路指導センター長、教育事業本部第一事業部長より、日本の教育制度・受験制度の概略、日本における塾の必要性をご説明しました。
その上で、フィンランド議会教育文化委員の皆様からは、

・塾に通う子どもの割合
・塾での勉強時間
・2020年教育制度改革の状況と現状
・貧困層に対する塾のかかわり方
・日本の教育の課題や展望について
といった多数の質疑があり、熱のあるディスカッションとなりました。

「フィンランドとは全く違う日本の教育制度、塾に通う子どもの割合に驚た。」
「公教育以外の状況を聞けたことに刺激を受けた。」
というお声をいただいており、日本の民間教育に、より深い関心をおもちいただけたようでした。
　当社といたしましても、今回のご来塾にあたり、フィンランドの教育制度を学ぶことで、改めて日本の教育制度、民間教育の在り方を見つめ直す良いきっかけとなりました。
　今後は、より広い視野を持ち、教育とは何かを追求し、お客さまのニーズこたえられるよう、邁進してまいりたいと思います。

【株式会社東京個別指導学院について】　　https://www.tkg-jp.com/
2017年5月25日現在、小中高生を対象とする個別指導塾を直営にて232教室展開（首都圏178教室、関西圏40教室、愛知8教室、福岡6教室）。高品質・高付加価値なサービス提供にこだわり、高いホスピタリティと万全の生徒ケアを実現した個別指導塾のパイオニアです。2007年に株式会社ベネッセコーポレーション（現株式会社ベネッセホールディングス）と資本業務提携契約を締結し、連結子会社となっています。個別指導塾の他、サービスポートフォリオ拡充のため、株式会社ベネッセコーポレーションから事業を譲り受けた、幼児から小学生を対象とする１人ひとりの可能性を育むサービス、「Benesseサイエンス教室・Benesse文章表現教室」を運営。また、生徒の自宅と教室をインターネットでつなぎ、双方向通信による個別指導「CCDnet」の運営を行っております。
以上