ケアネット、忙しい医師への医薬品情報ワンストップ提供サービス「DI Plus」をリリース

〜製薬企業の医薬品情報にシームレスかつ網羅的なアクセスを可能とする医薬品情報プラットフォーム〜

株式会社ケアネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：藤井勝博、URL：https://www.carenet.co.jp、以下「ケアネット」）は、製薬企業の医薬品の適正な普及を支援する「医薬DX事業」の一環として、2024年10月より医薬品情報プラットフォームサービス「DI Plus」の運用を開始いたしましたのでお知らせします。（DI＝ドラッグ・インフォーメーション）

◆医薬品情報プラットフォーム「DIPlus」について

「DI Plus」は、医薬品に興味関心を持った医師が製薬会社の医薬品情報（製品基本情報、添付文書、インタビューフォーム、製品説明動画、講演会案内、患者様用資材等）にシームレスにアクセスし、網羅的な情報収集を可能にした、新しい形の医薬品情報プラットフォームサービスです。

コロナパンデミック以降、学会や講演会の多くがWeb形式にシフトし、多くの医師がWeb講演会への参加をはじめ、インターネットを介して能動的に最新医療情報を入手するスタイルが確立されてきました。一方で、製薬企業のMRと医師の面談機会は減少の一途を辿り、以前のように、MRから受動的に医薬品情報を入手できる環境ではなくなってきています。

また、医師にとって必要な医薬品情報は、主に各製薬企業のWebサイトに掲載されており、それらの情報を入手するには各製薬企業のWebサイトを個別に訪問・閲覧する必要があります。さらには、製品基本情報以外のコンテンツによっては会員登録やログインを要求されるため、利用する医師にとっては利便性が良いとはいえない状況にあります。

◆ご提供に至った背景

ケアネットは、これまで、医師会員に対し、製薬企業の医薬品情報のコンテンツを配信する「MR Plus」や、製薬企業が主催する各診療科のKOLによる講演をライブ配信する「Web講演会」など、医師が医薬品に対する理解を深め、また、興味関心を高めるサービスを展開してまいりました。ケアネットの独自調査では、77.5%の医師が「薬剤ごとに基本情報や最新情報がまとめられているWebページを利用したい」との意向を持っているという結果が得られました。そこで、医薬品に興味関心を持った医師に向けて、「MR Plus」や「Web講演会」からシームレスな導線で情報にアクセスできるプラットフォームとして、医薬品情報を網羅的に掲載できる「DI Plus」を構築しました。

ケアネット社独自調査

同時に、「DI Plus」で得た情報について、製薬企業の医薬品情報サイトでも詳しく見てみたいという医師のニーズにも応えられるよう、「DI Plus」から各製薬企業の医薬品情報サイトへの誘導も可能にしています。

ケアネットは、医師と製薬企業をつなぐITソリューションである「MR Plus」に医薬品情報へのシームレスなアクセスを可能とした「DI Plus」を加えることにとどまらず、今後も機能やサービスの拡充を進め、今まで以上に医師と製薬企業それぞれのニーズに応えるソリューションを提供してまいります。

---

◆ケアネットについて

名称： 　　　　株式会社ケアネット

代表者： 　　　代表取締役社長 藤井 勝博

所在地： 　　　東京都千代田区富士見1-8-19 住友不動産千代田富士見ビル

設立： 　　　　1996年7月

資本金： 　　　24億500万円

主な事業内容： 製薬企業向けの医薬営業支援サービス、

医師・医療者向けの医療コンテンツサービス　など

CareNet.com https://www.carenet.com/

CareNeTV https://carenetv.carenet.com/

CareNet Career https://career.carenet.com/

Doctors’Picks https://www.carenet.com/lp/doctorspicks/

しろぼんねっと https://shirobon.net/company.html

－本リリースに関する問い合わせ先－

株式会社ケアネット　医薬事業本部 DIPlus担当

MAIL：　[e-mail]

d125754-2-8370d33af973f8bf9cb0ed4088931ee0.pdf

株式会社ケアネット

ケアネットの根幹は、医療情報プラットフォーム「CareNet.com」です。このプラットフォームを核に、質の高い臨床医学教育などのサービスを提供する「メディカルプラットフォーム事業」と医薬品の適正な普及を支援する「医薬DX事業」を育ててきました。さらに「ヘルスデータサイエンス事業」を加えた３つの事業の推進を通じて、日本の医療の質の向上と人々の健康の増進に貢献しています。