ブランド認知とは？認知度を高めるメリットや測り方、ブランディングの方法を解説

ブランド認知とは

ブランド認知とは、生活者が特定のブランドをどれだけ知っているかを示す指標です。例えば、「ランニングに適したシューズを展開するブランドといえば？」と聞かれたとき、いくつか想起されるブランドが絞られるのではないでしょうか。多くの人が特定のブランドを答えるのは、それらのブランドの認知度の高さを示しているともいえます。

例えば、コンビニエンスストアなどでペットボトルの緑茶を購入したい場合、特にこだわりがなくてもよく目にしたり、耳にしたりするブランドの商品を手に取る人が多くいます。これは、日常的に目にするブランドが記憶に定着し、自然と選択肢に入るためといえるでしょう。

ブランドの認知度が高いほど、生活者の購買行動において有利になり、企業の競争力向上につながります。認知度を高めるには、プレスリリースの配信やSNS、イベント施策などを通じて、ブランドとの接点を増やすことが効果的です。

ブランド認知の種類

ブランド認知には、大きく分けて「純粋想起」と「助成想起」の2種類があります。生活者に与える影響は変わりはないものの、ブランドを思い出すプロセスが異なるため、それに応じた広報PR活動が必要となります。この項目では、「純粋想起」と「助成想起」についてくわしく解説します。

純粋想起

純粋想起とは、生活者がブランドの手がかりとなる情報なしに、自発的に思い浮かべるブランドのことです。例えば、以下のようなシーンで回答される特定の銘柄・ブランド名を純粋想起といいます。

Q．「スマートフォン」といえばなんでしょうか。
A．自由回答形式

特に、多くの人が最初に思い浮かべるブランドは「第一想起（トップオブマインド）」と呼ばれ、強いブランド認知度を持つことを示します。純粋想起されやすいブランドは、生活者の記憶に深く定着し、購買・利用時の選択肢に入りやすくなるのが特徴です。そのため、広報PR活動では、単に知名度を上げるだけでなく、生活者の記憶に残る情報発信が求められるでしょう。

また、純粋想起されたブランドが、調査対象者のうち何％を占めているかを数値化したものを「純粋想起率」といいます。純粋想起率については、この後の「ブランド認知度を測る5つの指標」の中で詳しく解説します。

助成想起

具体的な名前や画像、選択肢から思い浮かべるブランドのことを助成想起といいます。例えば、以下のようにいくつかのブランドを挙げて質問した際に、回答してもらうブランドです。

Q．「スマートフォン」といえば次のうちどのブランドが浮かびますか。
①iPhone　②Android　③Google Pixel
A．選択回答形式

また、店頭で商品のパッケージを見たときに「このブランド、知っている」と感じたり、CMの音楽を聞いてブランドを思い出したりするのが助成想起の典型的な例です。

助成想起率が高いブランドは、購買時の選択肢に入りやすくなるため、購買や利用にも直結しやすくなります。また、助成想起層を純粋想起層に引き上げる施策として、ブランドのストーリーやメッセージを強化し、定期的な情報発信を行うことで効果が上がりやすくなるでしょう。

ブランドの認知度を高めるメリット

ブランド認知を高めることでは、多くの生活者から親しみや信頼を集められることはメリットのひとつです。中でも、競争が激しい業界においては、認知度の高さが「選ばれやすさ」に直結する要素となるため、より戦略的な取り組みが求められるでしょう。ここでは、ブランド認知を高めることで企業が得られる3つのメリットについて解説します。

メリット1．企業の信頼性・ブランド価値が向上する

ブランドの認知度を高めることは、知名度の向上だけでなく、企業の信頼性やブランド価値の強化にもつながります。人は何度も目にするものに対して好意を持ちやすい傾向（単純接触効果）があり、頻繁に見聞きするブランドは「知っている＝安心できる」と認識しやすくなります。

特に、高価格帯の商品やBtoB向けサービスでは、認知度の高さが「この企業は信頼できる」「実績がある」といったブランドイメージの形成に直結しやすいのも特徴です。例えば、コンサルティング会社やITシステム関連の企業などでは、契約金額が高いため、慎重に選択される傾向があり、認知度がある企業ほど選ばれやすくなります。

また、メディア掲載の増加も認知度やブランド価値向上に寄与する要素のひとつです。ニュース記事や専門誌で取り上げられることで、「このブランドは業界で評価されている」という印象を与え、さらなる信頼獲得につながります。

メリット2．価格競争に巻き込まれにくくなる

ブランド認知が高まると、価格比較だけではなく「このブランドだから選ぶ」という意識が生まれ、価格競争に巻き込まれにくくなります。

例えば、同じような機能を持つ製品がある場合でも、ブランドの認知度が高い製品の方が「デザインが洗練されている」「安心感がある」といったプラスのイメージを持たれやすく、他社より価格が高くても選ばれやすい傾向があります。これは、「ブランド価値」が確立されていることで、価格だけで判断されにくくなるためです。

BtoBビジネスにおいても、「実績のある企業」「認知度の高いブランド」という安心感が選定基準となるケースが多く、価格だけで比較されにくくなります。単なるコストの安さではなく、企業（ブランド）間の信頼関係を基にした「このブランドだから信用できる」という認識を持たれるようになるでしょう。

また、広報PR活動を通じてブランドの価値やストーリーを伝えることで、価格競争を避けるための「信用」や「ブランド価値の強化」にもつながります。

愛知県の老舗製缶メーカー側島製罐株式会社の代表取締役石川貴也氏による以下の寄稿記事においても、広報PR活動は単なるメディア掲載や売り上げ向上を目的とするものではなく、企業と社会の関係性を構築・維持するための活動であるとしています。さらに、BtoB起業の広報PR活動のメリットなどについても書かれていますので、ぜひ併せてチェックしてみてください。

メリット3．生活者の購買・利用の候補に入りやすい

生活者が商品やサービスを購入・利用する際、思い浮かべるブランドがいくつかあるでしょう。この選択肢に入るかどうかは、ブランド認知の高さが大きく影響します。

認知度が高いブランドは、生活者が「これを買おう（利用しよう）」と決める前の段階（認知フェーズや比較検討フェーズ）で候補に入りやすく、購買につながる可能性が自然と高まります。

特に、純粋想起が高いブランドは競争優位性が強く、他社ブランドと比較される前に選ばれるケースも少なくありません。例えば、「スポーツシューズといえば？」と聞かれたとき、特定のブランドが思い浮かぶのは、継続的なブランディングによって生活者の記憶に定着しているからです。

また、タッチポイントを増やし、ブランドに触れる機会を多く提供することも、生活者の候補に入りやすくなる要因のひとつです。さまざまな接点を通じてブランドの印象を強めることで、「このブランドを知っている」「何度も目にしているから安心できる」という意識が生まれ、購買・利用の後押しにつながるでしょう。

タッチポイントの重要性や設計のポイントについては、下記の記事に詳しく書かれていますので、こちらも参考にしてみてください。

ブランド認知の測定方法

ブランドの認知度を正しく把握することで、自社ブランドがどの程度市場に浸透し、どのように認識されているのかを分析できます。これにより、広報PR活動の効果を確認し、今後の戦略に活かすことが可能になります。

アンケートやインタビューを活用する直接的な調査のほか、数値データを基にした分析など、測定方法はさまざま。目的に応じた方法を選ぶことが、正確なブランドの認知度の把握につながるでしょう。ここでは、代表的なブランド認知の測定方法について詳しく解説します。

インターネット調査

インターネット調査は、Google フォームやLINEリサーチなどのオンラインアンケートツールを活用し、Web上で回答を収集する手法です。

この調査方法のメリットは、幅広い層にアプローチでき、特定の層に偏らないデータを得やすい点にあります。また、比較的低コストでの実施が可能で、企業の規模を問わず取り入れやすいのも魅力です。

この手法を活用する際は、調査対象の選定が重要なポイントになります。例えば、購入者や既存の利用者を対象に行うと、ブランドの評価や満足度、リピート意向などを詳細に把握できます。一方で、幅広い層に向けて実施すると、ブランドの知名度や第一印象を客観的に測定できるため、新規顧客の獲得戦略を立てる際にも役立つでしょう。

インタビュー調査

インタビュー調査では、単にブランドを「知っている」「知らない」という認知度の有無を確認するだけでなく、ブランドに対する具体的なイメージや認識を深掘りできるのが特徴です。例えば、「どこでブランドを知ったのか」「どのような印象を持っているのか」などを聞くことで、認知の背景やブランドイメージの形成過程を把握しやすくなります。

調査対象者を既存顧客にすると、ブランドの魅力や改善点を具体的に知ることができ、今後の広報PR活動の方向性を検討する際の参考になります。ブランド未体験の層に対して実施すれば、市場でのブランドの立ち位置や認知の課題を明確にできるでしょう。

アンケート調査などの定量データと組み合わせることで、より戦略的な広報PR活動を設計しやすくなります。生活者のリアルな声を反映できるため、ブランド戦略の見直しにも活用できるでしょう。

街頭調査

街頭調査もブランド認知度を測定する有効な手段のひとつです。人通りの多い場所で通行人に直接声をかけ、簡単なインタビューやアンケートに答えてもらうのが一般的です。

この手法の特徴は、実施エリアや調査対象の属性を自由に設定できる点にあります。例えば、特定の年代や職業層に認知度の状況を確認したい場合は、対象者が集まりやすい場所を選ぶことで、狙ったデータを収集しやすくなります。

ただし、街頭調査は想定した集計数に達しないリスクもあるため、質問内容をシンプルにし、回答のハードルを下げる工夫が求められます。短時間で答えられる質問設計を行うことで、より多くのデータを収集しやすくなるでしょう。

NPS®（Net Promoter Score）

NPS®（Net Promoter Score）は、ブランドに対する評価やロイヤリティを測る指標として活用できます。

この手法では、「このブランドを知人に薦めたいと思いますか？」という質問をもとに、ブランドのファン度や支持率を数値化します。認知度が高いだけでは、ブランドの好感度や満足度はわかりにくいため、NPS®と組み合わせることで、より深い分析が可能です。

例えば、認知度が高くてもNPS®スコアが低い場合は、ブランドの印象や体験に課題がある可能性が考えられます。逆に、認知度は低くてもNPS®が高ければ、口コミによる拡散が期待できるでしょう。ブランドの認知度調査の一環としてNPS®を活用することで、より戦略的な広報PR活動につなげられます。

以下の記事では、NPS®の具体的な調査方法を紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

ブランド認知度を測る5つの指標

ブランド認知を正しく評価するには、定量データ（数値化できる指標）と定性データ（生活者の意識や感情）を組み合わせて分析することが重要です。「認知されているかどうか」だけでなく、「どのように認知されているのか」「購買・利用につながる認知度か」を見極めることで、より効果的な広報PR活動を立案できるでしょう。ここでは、ブランド認知度を測定するための5つの指標について詳しく解説します。

指標1．純粋想起率

先述したブランド認知の種類の「純粋想起」から、自社のブランド名が出てくる確率のことを「純粋想起率」といいます。

例えば、アンケート調査で「コーヒーのブランドといえば？」という質問を100人に行い、50人が「Aのブランド」と答えた場合、Aのブランドの純粋想起率は50％になります。この割合が高いほど、市場での競争力が強く、購買・利用時に選ばれやすくなるといえます。

純粋想起率を算出することで、他社ブランドとの比較がしやすくなります。また、特定の施策後に想起率の変化を測定することで、施策の効果測定を行うこともできるでしょう。

純粋想起率が高いほど、ブランドの市場浸透度や認知度があることを示すため、広報PR活動における重要な指標のひとつともいえます。

指標2．助成想起率

助成想起率は、ブランド名を提示した際に「知っている」と答える生活者の割合を示す指標です。純粋想起とは異なり、ブランド名を直接提示することで測定するため、より広い層のブランド認知を把握できるのがメリットです。

例えば、アンケート調査で「次のコーヒーブランドのうち、知っているものを選択してください」と質問をし、複数のブランド名を提示します。このとき、自社ブランドを知っていると答えた割合が助成想起率にあたります。

助成想起率が高いブランドは、パッケージデザインやロゴ、SNS投稿などを通じて、生活者の記憶に残っている可能性があるといえます。しかし、助成想起率が高くても、純粋想起率が低い場合は、「ブランドを知ってはいるが、購買・利用の際に最初に思い浮かべてもらえない」状態であるため、ブランドの印象を強める施策が必要です。

施策例としては店頭でのプロモーションや展示会などを活用し、ブランド名と商品イメージを結びつけることで、助成想起層を純粋想起層へ引き上げるきっかけになるでしょう。

指標3．SNSでのエンゲージメント

SNSのエンゲージメントは、ブランドの話題性や認知度の広がりを測れる重要な指標です。Xを例にすると、フォロワー数や「いいね」の数、引用、リポストの割合だけでなく、コメント数や画像のクリック数、動画再生数なども含めて分析することで、生活者がどれだけブランドに関心を持っているかを把握できます。

例えば、新商品の投稿が多くの「いいね」や引用を獲得している場合、ブランドに対する関心が高まっている証拠ともいえるでしょう。ただし、フォロワー数が多いだけでは、必ずしも認知度が高いとは限りません。普段の投稿への反応（エンゲージメント率）が高いかどうかが認知度を知るポイントのひとつです。

一方で、引用やリポストが多い投稿は、フォロワー以外の人にもブランドの認知が広がっている可能性が高まります。

指標4．指名検索数

指名検索数とは、ブランド名を直接検索した回数のこと。ブランドの認知度を測る指標として適しています。この指標のメリットは、認知度だけでなく、ブランドに対する関心度や信頼度も把握できる点です。

例えば、SNSなどでブランドの認知が広がったとしても、実際にブランド名で検索される回数が増えていなければ、一時的な話題にとどまっている可能性も考えられます。Google Search Consoleを活用し、定期的に指名検索数をモニタリングすることで、広報PR活動の効果を検証しやすくするのも一案です。

以下の記事では、指名検索についての詳細を記しています。指名検索を増やす具体的な方法などにも触れていますので、ぜひチェックしてみてください。

指標5．口コミ・レビュー分析

口コミやレビューは、生活者のリアルな評価を知る貴重なデータです。認知度を測るだけでなく、ブランドの印象や満足度を深く理解できる点が大きなメリットといえます。

例えば、知名度が高いブランドであっても、ネガティブな口コミが多ければリピーターの獲得は難しくなるでしょう。

口コミ分析ツールを活用することで、「ポジティブなコメントが多いプラットフォーム」「ブランドが語られるシーン」「ネガティブワードの頻出傾向」などを可視化できます。これにより、広報PR活動の方向性を見直し、認知度の向上やブランドイメージの強化につなげることが可能になるでしょう。

口コミやレビューは定期的にチェックし、改善点を特定して広報PR活動に反映させることが重要です。

ブランド認知を高める5つの方法

ブランド認知度を向上させるには、生活者との接点を増やし、ブランドの印象を残す機会をつくることが重要です。知名度を上げるだけでなく、ブランドの信頼性や独自性をしっかり伝えることで、認知の定着につながります。ここでは、ブランド認知度を高めるために有効な5つの方法について解説します。

方法1．プレスリリースの配信

新商品・新サービスの発表や企業の取り組み、イベント情報などをプレスリリースで配信することで、ブランドを知ってもらう機会を増やせます。プレスリリースの配信がきっかけでメディアに取り上げられれば、ブランドの信頼性や専門性の向上も期待できるでしょう。

ただし、プレスリリースの内容は単なる情報発信ではなく、ニュースバリューやメディアフックを意識した価値のある情報として届けることが大切です。例えば、「環境に配慮した新サービスの開始」「著名人を招いたイベント開催」など、社会的な関心が高いテーマやストーリー性を盛り込むことで、メディアに掲載される可能性が高まるでしょう。

方法2．SNSの活用

SNSは発信した内容が拡散されやすく、タッチポイントを増やせるため、生活者にブランドを認知してもらう機会を広げるのに適しています。

活用する際は、各プラットフォームに適した発信を行うことが重要です。例えば、Instagramではビジュアル重視の投稿、Xではトレンドを活用した発信、TikTokではショート動画による訴求といった方法があります。

また、定期的な発信やハッシュタグキャンペーンの実施により、フォロワーとの接点を継続的につくれるのもSNSの強みです。例えば、「#〇〇チャレンジ」「#〇〇キャンペーン」といったハッシュタグキャンペーンの実施やUGC（ユーザー生成コンテンツ）の促進につなげる施策の展開、ブランドストーリーや誕生背景などの発信により生活者が自発的にブランドを広めるきっかけにもなるでしょう。

方法3．SEO対策

適切なSEO対策を行うことで、Google検索でブランドに関する情報が上位表示されやすくなり、認知度拡大や信頼性向上につながります。

例えば、ブランド名や関連キーワードを含むコンテンツ記事などを作成し、自社のWebサイトに掲載することで、検索を通じてユーザーがブランドの情報を目にする機会が自然に増えるでしょう。また、SNS投稿にも適切なキーワードを含めると、SNS内の検索結果での上位表示も狙いやすくなります。

さらに、画像SEO対策も併せて行うことで、視覚的な情報からの認知度向上も可能です。Webサイトや記事に掲載する画像には適切なファイル名やaltタグ（代替テキスト）の設定をし、新商品のパッケージ画像やブランドロゴを最適化することで、検索結果での視認性が向上しやすくなるでしょう。

適切なSEO対策を実施することで、生活者がブランドを記憶しやすくなり、指名検索の増加なども期待できます。以下の記事では、画像SEOを解説していますので、ご参照ください。

方法4．イベント・展示会の実施

イベントや展示会は、生活者やメディア関係者と直接つながる貴重な機会です。

新商品の発表会や体験イベントを開催することで、参加者が実際に商品を手に取って試せるため、使用感や魅力をダイレクトに伝えられます。メディア関係者やインフルエンサーを招待すれば、取材記事やSNS投稿を通じた認知拡大の効果も期待できるでしょう。

また、関連業界の展示会に出展することで、BtoBビジネスにおける認知度向上につなげられる点もメリットといえます。

以下の記事では、イベント・展示会の際のプレスリリースの書き方をお伝えしています。ぜひ、参考にしてみてください。

方法5．コラボレーション企画

コラボレーション企画は、自社ブランドだけではリーチできない層にアプローチできるため、新たな顧客層を獲得する機会となります。コラボレーションにより注目が集まり、話題を呼ぶことでSNSでの拡散やメディア掲載の機会につながる可能性も高まるでしょう。

例えば、食品メーカーと人気カフェのコラボレーションによる限定メニューの開発やスポーツブランドとファッションブランドのコラボレーションアイテム発売などがあります。このような企画により、両ブランドのファンに新たな魅力を提供できるだけでなく、新規顧客層への認知拡大にもつながるでしょう。

ただし、コラボレーション企画は単なる話題性だけでなく、ブランドとの親和性や関連性が伝わる企画にすることが重要です。ブランドとの関連性が薄い企画の場合、関心が一時的なものにとどまり、純粋想起や助成想起につながりにくくなります。

コラボレーション先の選定や企画内容は慎重に検討し、ブランドの世界観やメッセージを強化できるパートナーとの連携を意識することが成功のカギともいえます。

純粋想起率の向上がブランドの認知度を高めるカギ

ブランド認知を高めるには、純粋想起率の向上が欠かせません。助成想起の段階で「ブランド名を見れば思い出せる」状態になっている生活者を、「ブランド名を聞かずとも自然に思い浮かべる」純粋想起層へ引き上げることが重要です。

そのためには、プレスリリースの効果的な配信やSEO対策、コラボレーション企画などを活用します。適切な発信を増やせば認知の機会を拡大し、ブランドの独自性やメッセージを継続的に伝えられるため、生活者の記憶に残りやすくなるでしょう。

自社ブランドの純粋想起率を高め、最終的に選ばれるブランドへと成長させていきましょう。